「AI関連銘柄」や「データセンター関連銘柄」と聞くと、多くの人はNVIDIAやIntelといった米国の巨大なチップメーカーを思い浮かべるのではないでしょうか。
しかし、半導体という精密な製品は、膨大な工程の分業で成り立つバリューチェーン(価値連鎖)の結晶です。
実は、その製造を支える材料、後工程、電子部品の裾野には、圧倒的な世界シェアを握る日本企業が数多く存在しているという意外な事実があります。
一体どの工程を、どの企業が、どのような立ち位置で担っているのでしょうか。
元機関投資家の泉田良輔氏が、半導体のバリューチェーンを川上から川下まで整理し、私たち投資家が知っておくべき「専業度と寄与度」という投資機会の見極め方を解説します。
この記事のポイント
- 半導体製造は多数の工程に分かれ、材料や後工程、電子部品で日本企業が世界を席巻している
- チップメーカーになれなくても、優れた技術を持つ日本企業には大きなビジネスチャンスがある
- 「上場して取引できること自体に価値がある」という視点が、非公開化が進む市場で重要になる
- AIの進化に伴い、GPUの給電や電力効率化を担うパワー半導体・電源ICの重要性が増している
- 需要が伸びても全社業績への寄与が低い企業もあるため、「専業度・寄与度」を調べるボトムアップ・リサーチが投資の鍵となる
1. 資源なき日本がなぜ強い? 半導体材料を支える「土と粉」の技術
半導体を作るには、前工程(シリコンウェハー上に回路を形成する工程)と後工程(切り出して組み立てる工程)という長いプロセスを経る必要があります。
前工程における露光(リソグラフィ)装置ではオランダのASMLが事実上の独占状態にあり、成膜・エッチング・洗浄といった装置でもアプライドマテリアルズやラムリサーチなどの米国勢が強い存在感を放っています。
しかし、視点を「材料」に移すと景色は一変します。泉田氏は「日本企業って材料とか装置強いんだけどまさにここから見ていくウェハー、シリコンウェハーだよね」と語り、日本企業の圧倒的な強さを指摘します。
1.1 シリコンウェハーの土台を作る企業たち
半導体のすべての土台となるのが「シリコンウェハー」です。シリコンの濃度を高めて作られる「インゴット」と呼ばれる巨大な延べ棒を薄くスライスして作られます。
この分野では、信越化学が世界一のシェアを誇り、専業メーカーであるSUMCOが世界2位につけています。半導体の性能を左右する極めて純度の高いシリコンを安定供給できるのは、高度な技術力を持つこれらの日本企業なのです。
1.2 露光を支える感光材とフォトマスク
回路を描く露光工程では、光に反応する薬品である「フォトレジスト(感光材)」が不可欠です。ここでも東京応化工業が世界首位に立ち、富士フイルムや住友化学といった化学メーカーが名を連ねています。
また、露光の際に回路の原画となる「フォトマスク」の分野では、トッパンや大日本印刷(DNP)、HOYAといった企業が存在感を示しています。
印刷会社がなぜ半導体に?と疑問に思うかもしれませんが、極小のパターンを正確に転写する技術は、長年培われた印刷技術の延長線上にあります。
泉田氏は「大日本とかトッパンってお金持ちなんですよ。なので研究開発とか先端に対しての取り組みって結構進んでて」と、これらの企業が先端技術に投資できる潤沢な資金力を持っていることを解説しています。
さらに、ウェハーを平坦に磨き上げる工程で使われる「スラリー(研磨剤)」では、フジミインコーポレーテッドがウェハ研磨で世界シェアの約8割を握り、昭和電工と日立化成が統合して生まれたレゾナックが半導体研磨剤で世界2位となっています。
1.3 ガス、封止材、ターゲット材
半導体製造には特殊なガスや、チップを保護する封止材、そして金属膜を形成するためのターゲット材も必要です。JX金属は銅のスパッタリングターゲット材などで世界的なシェアを持ち、三井化学などもこれらの材料を手がけています。
資源を持たない日本がなぜこれほど材料分野で強いのか。それは、純度を高め、均一に混ぜ合わせるといった、職人的な「土と粉」の技術、いわば長年培われた日本の「焼き物文化」の延長線上にある高度な化学・素材技術が活きているからです。
著者
金融・経済YouTubeチャンネル「イズミダイズム」
「イズミダイズム」は、株式会社モニクルリサーチが運営する金融・経済YouTubeチャンネルです。フィデリティ投信や日本生命でポートフォリオマネージャーや証券アナリストとしての勤務経験のある元機関投資家の泉田良輔が、プロの視点で金融や経済に関する様々なニュースの解説や、資産形成に役立つトピックをお届けします。新NISAの開始やインフレを背景に、個人の資産運用への関心が高まる中、機関投資家と個人投資家の「視点の違い」や、経済ニュースの裏側にある「構造」をロジカルに解説します。(最新更新日:2026年1月30日)
監修者
株式会社モニクルリサーチ
代表取締役/日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)
株式会社モニクルリサーチ代表取締役。その他に株式会社モニクル取締役COO、株式会社モニクルフィナンシャル取締役COOも務める。LIMO&ファイナンス編集長。東京科学大学大学院非常勤講師。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)。慶應義塾大学大学院システムデザイン・マネジメント研究科修了(同研究科最優秀賞受賞)
1. 経歴
2013年に株式会社ナビゲータープラットフォーム(現:株式会社モニクルリサーチ)を原田慎司(現同社取締役)らとともに共同創業。2013年に個人投資家向け金融経済メディア「Longine(ロンジン)」を立ち上げ、編集長に就任。Longineの立ち上げの経緯はBloombergにおいて「体力勝負アナリスト辞めます、元外資マン個人に長期投資指南」として掲載され大きな反響を呼ぶ。投資情報のサブスクモデルを確立する。その後、株初心者向けネットメディア「株1」、2015年にはくらしとお金の経済メディア「LIMO」の前身となる「投信1」を立ち上げる。2026年6月に専門家と実務家が情報発信をする金融経済ニュースサイト「LIMO&ファイナンス」を立ち上げ編集長に就任。
それ以前は、日本生命・国際投資部で外国株式ファンドマネージャー、フィデリティ投信・調査部や運用部にて10年に渡ってインターネット、電機(半導体・民生・産業エレクトロニクス)、機械(ロボットやセンサー企業中心)といったテクノロジーセクターの証券アナリストや中小型株ファンドのアシスタント・ポートフォリオ・マネージャー(最年少で就任)として従事。
2. 専門・研究領域
慶応義塾大学商学部卒業。国際金融及びコーポレート・ガバナンスを専攻。アジア通貨危機、昭和金融恐慌などの金融パニックのメカニズムを金融政策や金融機関への規制の観点から研究。それらの内容は「昭和金融恐慌からの教訓 平成恐慌になにをどう生かすべきか」(三田商学研究学生論文集)として発表。
3. 著書
・『機関投資家だけが知っている「予想」のいらない株式投資』(ダイヤモンド社)
・『テクノロジーがすべてを塗り変える産業地図』(クロスメディア・パブリッシング)
・『銀行はこれからどうなるのか』(クロスメディア・パブリッシング)
・『Google vs トヨタ 「自動運転車」は始まりにすぎない』(KADOKAWA)
・『日本の電機産業 何が勝敗を分けるのか』(日本経済新聞出版社)
4. 寄稿や講演他
「日経BizGate」での連載「泉田良輔の新・産業鳥瞰図」や「現代ビジネス」、「東洋経済オンライン」、「プレジデント」などへの寄稿や対談も多数。対談記事例としては「【未来予想】ブロックチェーン革命が、「半沢直樹」の世界に終わりを告げる」や「【未来予想】アマゾンとビットコインが、次世代の「銀行」になる理由」(いずれもNewsPicks)、「米独に遅れる日本の自動運転、自動車も電機の二の舞に?」(週刊ダイヤモンド)。海外ジャーナリストからインタビューされることも多く、Financial TimesやThe Economist、Bloombergにおいて自動車や金融業界についての国内外産業動向コメントも発信している。
講演会や動画での情報発信も盛んに行っており、NewsPicksのTHE UPDATE、日経ビジネススクール、慶應丸の内キャンパス、慶應義塾SDM、アカデミーヒルズなどでも講義を行う。またNewsPicksのNewSchoolではプロジェクトリーダーとして「本当に初心者のための資産運用」を開催。
最終更新日:2026年6月26日