EUVリソ、マスク周辺インフラの整備が着々 パターン付きマスク検査技術が確立、ペリクルも三井化学が商業化

日韓の貿易摩擦を受けて、韓国では半導体材料の国産化率アップが急務となっている。韓国は世界メモリー半導体・FPDパネル市場で高いシェアを有しているものの、コア材料は海外、とりわけ日本に大きく依存している。このような状況下、2019年7月4日、日本政府が実行に移した半導体材料3項目（高純度フッ化水素、フォトレジスト、フッ化ポリイミド）の輸出管理の厳格化措置によって、韓国半導体産業は未曾有の危機に陥っている。

半導体装置メーカー国内主要各社の2019年度（20年3月期）業績は、ファンドリー（半導体前工程の受託製造）の積極投資が下支えとなり、現時点で期初予想を維持するケースが目立つ。DRAMやNANDなどメモリー投資の回復が遅れており、通期予想の下方修正も危惧されたが、下ぶれリスクは従来想定していたものに比べて低減したといえそうだ。

日本の太陽電池（PV）メーカーの影が一段と薄くなってきた。2018年における日本企業のPVモジュール出荷量の総計は約3.2GWだったが、これは出荷量トップの中国Jinko Solarの3分の1以下に過ぎない。ここまで出荷量が少なくなると、当然ながらグローバルの出荷競争からは完全に脱落しており、しかも生産量は年々減少している。価格や販売量で勝負できないPVビジネスにおいて、日本メーカーはどのような戦略で生き残りを図ろうとしているのか。