4. 業界間の格差に注目!平均給与を左右する業種ごとの現実

業種別平均給与ランキング4/4

業種別平均給与ランキング

出所:国税庁長官官房企画課「令和6年分 民間給与実態統計調査-調査結果報告-令和7年9月」をもとにLIMO編集部作成

目指すべき目標として年収1500万円を掲げる上で、どのような「業種」に身を置くかは運命を大きく左右する重要な要素と言えます。実際、最も平均給与が高い業種と最も低い業種の差を比較すると、約553.1万円もの巨額な開きが存在しているからです。

全14業種のうち、平均給与の高さにおいてトップ3にランクインした業種は以下の通りです。

  • 1位:電気・ガス・熱供給・水道業(832.4万円)
  • 2位:金融業・保険業(702.3万円)
  • 3位:情報通信業(659.5万円)

さらに男性のデータのみに限定すると、金融業・保険業が898.1万円、電気・ガス・熱供給・水道業が878.5万円となっており、平均でも900万円に迫る高い水準を誇っています。

一方で、平均給与が低いワースト3となった業種は以下の通りです。

  • 12位:サービス業(389.1万円)
  • 13位:農林水産・鉱業(347.9万円)
  • 14位:宿泊業・飲食サービス業(279.3万円)

今現在働いている業種や、これからキャリアチェンジを見据えて検討している業種がどのポジションに位置しているかによって、年収1500万円という高みへの到達難易度は劇的に変化すると言わざるを得ません。

菅原 美優

どの業種に身を置くかで平均給与に500万円以上の差が生まれるというのは、キャリア選択の重みを改めて感じさせるデータです。ただし、業種の平均だけにとらわれず、その中でどんなポジションや専門性を築けるかも、年収を左右する大きな要素だと感じています。

5. 総括:年収1500万円超という壁を越えるために

令和6年分の調査データが示す通り、男性の給与所得者の中で年収1500万円超という大台を達成している割合は2.7%という一握りの結果でした。

全体値の1.7%を上回るものの、女性の0.5%と比較すると性別による大きな格差が浮き彫りとなっています。

男性の平均給与は年齢とともに順調に上昇し、55〜59歳で734.6万円のピークに達します。また、業界ごとの環境に目を向けると、男性平均が900万円に近い水準まで跳ね上がる業種がある一方で、300万円を下回る業種もあるのが実情です。

年収1500万円という極めて高い目標を成し遂げるためには、年齢による経験の蓄積だけでなく、どの業種に身を置くかという戦略的な選択の双方が決定的な影響を及ぼします。

6. 監修者から:年収データをキャリア・資産形成に生かす考え方

中本 智恵

今回のデータを整理すると、男性で年収1500万円を超えている人は2.7%、女性は0.5%と、性別による差が大きいことがわかります。

銀行の窓口でも、住宅ローンや資産運用のご相談の際に、ご自身の年収が同性・同年代のなかでどの位置にあるのか気にされる方は少なくありませんでした。平均給与や到達率はあくまで全体の傾向であり、業種や役職によって実態は大きく異なる点に注意が必要です。

男性の平均給与は55〜59歳でピークを迎えたのち、60〜64歳にかけて大きく減少する傾向も見られます。収入が高い時期にどれだけ資産形成を進められるかが、その後の家計に大きく影響します。

年収を引き上げる方法としては業種選びやキャリアアップが考えられますが、それだけに頼らず、NISAやiDeCoといった制度を活用して資産形成を並行して進めることも選択肢の一つです。まずはご自身の年収や資産状況を客観的に把握し、必要な行動を一つずつ検討していきましょう。

参考資料

菅原 美優