夏のボーナスシーズンを迎え、将来の資産形成について考える方もいらっしゃるかもしれません。
筆者はかつて証券会社に勤務し、ファイナンシャルアドバイザーとして多くのお客様のライフプランに寄り添った資産運用をご提案してまいりました。
その中で、老後の生活を支える年金について「自分は一体いくらもらえるのか」「本当にその金額で生活できるのか」といった切実な不安や疑問を伺う機会が数多くありました。
年金の受給額は、単に現役時代の年収だけで決まるわけではなく、加入していた制度や働き方によって大きく変動します。
この記事では、日本の公的年金の基本構造を整理し「平均年収400万円で38年間働いた人」という具体的な条件で、将来の年金額がどのくらいになるのかを試算します。
実際の受給者のデータや、年金から天引きされる税金・社会保険料の影響も考慮しながら、老後資金の現実的なイメージを一緒につかんでいきましょう。
1. あなたの年金はどのタイプ？「国民年金」と「厚生年金」の基本構造
平均年収が400万円であっても、38年間の就業期間中に厚生年金に加入していたかどうかで、老後に受け取れる年金額は大きく異なります。
そこで、まずは公的年金の基本的な仕組みから確認しておきましょう。
日本の公的年金は、国民年金と厚生年金の2階建て構造で成り立っています。
1階部分が基礎となる国民年金（基礎年金）で、その上に2階部分として厚生年金が乗る形です。
- 第1号被保険者：自営業、学生、無職など
- 第2号被保険者：会社員、公務員
- 第3号被保険者：第2号被保険者に扶養されている配偶者
国民年金は、日本に住む20歳以上60歳未満のすべての人が加入対象となる制度です。
保険料は一律なので、将来受け取る年金額にも大きな差は出にくい仕組みになっています。
一方、厚生年金は国民年金に上乗せして支給される制度で、主に会社員や公務員が加入します。
保険料は収入に応じて変動するため、受給額も個人によって差が出やすいのが特徴です。
次の章では、国民年金と厚生年金の両方を受け取るケースを前提に、「平均年収400万円」「勤続38年」という条件で、老後の年金月額がいくらになるのかを見ていきましょう。
