4. 月にいくら貯めればいい?毎月の貯蓄目安
では、毎月どのくらいを貯蓄に回せばよいのでしょうか。目安となるデータを見てみましょう。
金融経済教育推進機構「家計の金融行動に関する世論調査(2025年)」によると、金融資産を保有している単身世帯では、年間手取り収入のうち預貯金に回している割合は16〜23%となっています。
- 20歳代:19%
- 30歳代:18%
- 40歳代:17%
- 50歳代:16%
- 60歳代:20%
- 70歳代:23%
※金融資産保有世帯のうち金融資産に振り分けた世帯
一方、二人以上世帯では、年代による大きな差はなく、年間手取り収入の16〜18%程度を預貯金に回しています。
- 20歳代:17%
- 30歳代:18%
- 40歳代:18%
- 50歳代:17%
- 60歳代:17%
- 70歳代:16%
※金融資産保有世帯のうち金融資産に振り分けた世帯
また、単身世帯・二人以上世帯ともに、預貯金だけでなく投資にも一定割合の資金を回しており、貯蓄と運用を組み合わせて資産形成を進めていることが分かります。
これらの結果から、年代や家族構成を問わず、手取り収入の約2割を貯蓄・投資に充てることが、一つの目安といえるでしょう。
まずは現在の手取り収入から2割を計算し、その金額を毎月先取りで貯蓄や投資に回す仕組みを作ることが大切です。無理のない範囲で継続することが、将来の資産形成につながります。
5. 資産形成は「仕組み」と「継続」がポイント
本記事では、元銀行員の視点から「お金が貯まりにくい人」に共通する7つの特徴と改善のポイントを紹介しました。
貯蓄が増えにくい人には、支出を把握できていない、目的なく貯めようとしている、意志だけで節約を続けようとするなど、共通した特徴があります。
一方で、支出の見える化や先取り貯蓄、自動積立などの仕組みを取り入れることで、無理なく資産形成を続けやすくなります。
まずは家計を見直し、自分に合った方法で継続できる資産形成を始めることが将来の安心につながるでしょう。