2026年6月9日の東京株式市場は、日経平均株価が前日比1,392円3銭（2.17%）高の6万5,416円63銭で取引を終え、4日ぶりに反発となりました。
前日に大きく売られたAIや半導体関連株を中心に買い戻しの動きが広がった一方、小売りなどの内需系やエンタメ関連の一角は軟調な値動きとなりました。
こうした市場環境のなか、任天堂の株価終値は前日比+1.28％（98円高）の7,738円となり、3日続伸を記録しました。
本稿では、同社の本日の値動きの詳細と、これまでの年間チャートの推移について簡潔にまとめます。
また、6月9日の23時からは「Nintendo Direct 2026.6.9」の配信が予定されています。
約50分間の映像を通じて、2026年後半に発売されるタイトルを中心に次世代機「Nintendo Switch 2」や「Nintendo Switch」向けソフトの最新情報が届けられる予定であり、その発表内容にも市場の関心が集まっています 。
それでは、詳しく見ていきましょう。
1. 任天堂の株式取引概況（株価・時価総額など）
任天堂の株式取引概況を見ていきましょう。
株価の一日の推移や出来高などを振り返ります。
1.1 2026年6月9日の取引詳細
- 株価（終値）：7,738円
- 前日比：+1.28％
- 始値：7,716円
- 高値：7,898円
- 安値：7,560円
- 出来高：10,947,500株
- 時価総額：9,960,818百万円
- 売買代金：84,388百万円
- PER（会社予想）：28.78倍
- PBR（実績ベース）：3.02倍
- 配当利回り：2.09％
前日比98円高の7,738円で取引を終え、3日続伸となりました。
2. 2026年3月期は大幅な増収増益も、今期は減益＆減配予想
任天堂が5月8日に発表した2026年3月期連結決算は、売上高が前期比98.6%増の2兆3130億円、純利益が同52.1%増の4240億円と大幅な増収増益となりました。2025年6月に発売した新型機「Nintendo Switch 2」が通期で1986万台を販売し、業績を強力に牽引。ソフト面でも『マリオカート ワールド』が1470万本を記録するなど、新ハードへの移行が順調に進んでいます。
配当は、株主還元姿勢を強めた配当方針の変更もあり、年間で前期比99円増の219円（中間42円、期末177円）に決定しました。新方針では連結営業利益の40％、または連結配当性向60％のいずれか高い方を基準としています。
一方で、2027年3月期は売上高2兆500億円（前期比11.4％減）、純利益3100億円（同26.9％減）の減収減益を見込んでいます。減益を受けて、配当は年間162円と減配を予想しています。
また、同日に任天堂は「Nintendo Switch 2」の値上げも発表。日本語・国内専用は5月25日から従来の49,980円→59,980円へと、1万円引き上げました。
3. 任天堂の1年間の株価チャート
任天堂株の過去1年間における値動きを振り返ると、2025年11月以降は、中国における対日感情の変化に伴うIPビジネスへの影響懸念や、世界的な半導体メモリー価格高騰による次世代機の採算悪化リスクなどが意識され、下落基調での推移が続きました。
2026年5月に入ると、2026年3月期通期決算自体は堅調だったものの、続く2027年3月期の業績予想が減収減益および減配の見通しとなったことが材料視され、決算通過後は売りが先行する展開となりました。その結果、5月15日には一時6,849円まで下落し、年初来安値を更新しています。
直近の動向としては、株式市場全体の物色対象が依然として半導体やAI関連銘柄に集中するなか、任天堂株はその後7,000円台をしっかり回復し、現在は同水準を維持する形での推移が続いています。
4. まとめ
2026年6月9日の任天堂株は、前日比+1.28％の7,738円で取引を終え3日続伸となりました。
過去1年の値動きを振り返ると、次世代機の採算悪化リスクや、2027年3月期の減収減益・減配予想などが材料視され、5月15日には年初来安値6,849円を記録しました。その後は7,000円台の水準を維持する推移となっています。
業績面では、新型機「Nintendo Switch 2」の牽引により2026年3月期は大幅な増収増益を達成した一方、今期の業績悪化見通しや同機の1万円値上げも発表されています。
こうしたなか、9日23時からは約50分間にわたり「Nintendo Direct 2026.6.9」が配信される予定です。2026年後半に発売予定のタイトルを中心に、Switch 2やSwitch向けソフトの最新情報が発表されるとあって、今後の動向に市場の注目が集まっています。
参考資料
【免責事項】
- 本記事は一般的な情報提供のみを目的としており、特定の株式の購入や売却について助言や推奨するものではありません。本記事上の情報に起因、また関連して生じた損害や損失に関しては一切の責任を負いません。投資判断は最新の決算資料や市場動向などをご自身でご確認の上、自己責任で行ってください。
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