3. 貯蓄4000万円以上の世帯、その平均年収は?年収と貯蓄額の相関性を一覧でチェック
貯蓄額の大小を決定づける重要な要素として、世帯の年間収入が挙げられます。
総務省統計局の「家計調査(貯蓄・負債編)2025年平均結果」では、貯蓄額の階級ごとに平均年収が算出されており、貯蓄と収入の現実的な関係性を読み解くことができます。
金額帯ごとの推移を見ると、収入の高さと貯蓄額には一定の相関関係が認められますが、必ずしも「高収入世帯=最も貯蓄額が多い世帯」とは限らないようです。
参考として、主な貯蓄額階級別の平均年収を以下にまとめました。
3.1 二人以上世帯の貯蓄残高と平均年収の関係を一覧で確認
二人以上世帯(全体)の貯蓄残高別・平均年収
- 貯蓄100万円未満:489万円
- 貯蓄100~200万円:583万円
- 貯蓄200~300万円:607万円
- 貯蓄300~400万円:634万円
- 貯蓄400~500万円:617万円
- 貯蓄500~600万円:619万円
- 貯蓄600~700万円:655万円
- 貯蓄700~800万円:650万円
- 貯蓄800~900万円:651万円
- 貯蓄900~1000万円:718万円
- 貯蓄1000~1200万円:681万円
- 貯蓄1200~1400万円:686万円
- 貯蓄1400~1600万円:694万円
- 貯蓄1600~1800万円:733万円
- 貯蓄1800~2000万円:762万円
- 貯蓄2000~2500万円:688万円
- 貯蓄2500~3000万円:736万円
- 貯蓄3000~4000万円:753万円
- 貯蓄4000万円以上:837万円
最も割合の大きい「貯蓄4000万円以上」の世帯に注目すると、その平均年収は837万円となっています。
この金額は全体の中でも比較的高い水準ではありますが、収入額と貯蓄額が完全に比例して増加しているわけではないことが分かります。
日々の支出管理やライフスタイルの違いが、最終的な貯蓄額に影響を与えやすいといえるでしょう。
さらに参考として、現役世代が中心となる「二人以上世帯のうち勤労者世帯」のデータも確認してみましょう。
二人以上世帯(勤労者世帯)の貯蓄残高別・平均年収
- 貯蓄100万円未満:564万円
- 貯蓄100~200万円:675万円
- 貯蓄200~300万円:697万円
- 貯蓄300~400万円:743万円
- 貯蓄400~500万円:714万円
- 貯蓄500~600万円:736万円
- 貯蓄600~700万円:773万円
- 貯蓄700~800万円:776万円
- 貯蓄800~900万円:776万円
- 貯蓄900~1000万円:883万円
- 貯蓄1000~1200万円:835万円
- 貯蓄1200~1400万円:855万円
- 貯蓄1400~1600万円:900万円
- 貯蓄1600~1800万円:883万円
- 貯蓄1800~2000万円:998万円
- 貯蓄2000~2500万円:863万円
- 貯蓄2500~3000万円:968万円
- 貯蓄3000~4000万円:977万円
- 貯蓄4000万円以上:1107万円
勤労者世帯に限定すると、貯蓄100万円未満の世帯の平均年収は564万円、貯蓄4000万円以上の世帯では1107万円でした。
働き盛りの世帯では収入と貯蓄の増加が連動しやすく、貯蓄額が大きい層ほど年収も高くなる傾向がより顕著に表れています。
ただし、どれほど収入が多くても、それに伴って支出を増やしてしまっては、お金は貯まりません。
年収の増加に合わせて生活水準を上げすぎることなく、手取り収入の一部を継続的に貯蓄に回す習慣が、長期的に見て大きな資産の差を生むという点は、しっかりと認識しておく必要があるでしょう。
3.2 統計データと「生活実感」のギャップに焦る必要はない理由
なお、この「二人以上世帯」の統計データには、すでに退職金を受け取り、長年の蓄えがある高齢者世帯も数多く含まれています。
そのため、「中央値が1000万円を超えている」というデータを見ても、自分たちの暮らしの実感とはかけ離れていると感じる現役世代の方も多いのではないでしょうか。
特に子育ての真っ最中にある世帯や、度重なる社会保険料の引き上げに直面している働き盛り世代にとっては、投資や副業に資金を回す余裕どころか、日々の生活を維持するだけで精一杯というのが現実的な姿かもしれません。
全体の平均値や中央値とご自身の家計状況を比較して、過度に焦る必要はありません。
まずはご自身のライフステージに合わせて、無理のない範囲で現状を把握することから始めてみてはいかがでしょうか。
