株式市場の振り返り－“トランプ砲”の直撃を受け、日経平均株価は大幅反落
2019年8月2日（金）の主要指標（カッコ内は前日終値比）
- 日経平均株価 21,087円（▲453円、▲2.1％） 大幅反落
- TOPIX 1,533.4（▲33.8、▲2.2％） 大幅反落
- 東証マザーズ株価指数 892.5（▲12.6、▲1.4％） 5日ぶり反落
東証1部上場銘柄の概況
- 値上がり銘柄数：129、値下がり銘柄数：1,994、変わらず：26
- 値上がり業種数：0、値下がり業種数：33
- 年初来高値更新銘柄数：39、年初来安値更新銘柄数：270
東証1部の出来高は15億4,404万株、売買代金は2兆8,250億円（概算）となり、いずれも前日より増加しました。日本時間の夜中に、米国トランプ大統領が中国への追加関税実施をツイッターにて表明したことを受け（いわゆる“トランプ砲”）、東京市場でも売り一色の展開となりました。一部投げ売りも出たと見られ、売買代金は3兆円には届かなかったものの、皮肉にも高水準となっています。
そのような中、米国株の急落等を反映する形で、日経平均株価も終日大幅なマイナス圏で推移しました。後場の序盤には一時▲580円安まで下落し、取引時間中としては7月18日以来の21,000円割れとなる場面がありました。その後は下げ渋って終値は21,000円台を維持したものの、大幅反落で引けています。
なお、TOPIXも同じような値動きで大幅反落となりました。値上がり銘柄が129に止まっていることからも、中小型株を含めて幅広く売りが優勢だったと見ていいでしょう。
東証マザーズ株価指数は5日ぶり反落、売買代金は13日連続で1,000億円割れ
東証マザーズの出来高は3,995万株、売買代金634億円となり、いずれも前日より減少しました。依然として個人投資家の物色意欲は停滞しており、売買代金は13日連続で1,000億円を下回っています。また、出来高も4,000万株を割り込む閑散相場でした。
一方、株価指数も5日ぶりの反落で引けましたが、下落率は大型株式市場ほど拡大していません。それでも、終値は4日ぶりに900ポイントを割り込みました。今後の展開は引き続き個人投資家の物色意欲回復次第と言えそうです。
マツダなど自動車株で安値更新が相次ぐ、シャープは一時▲14％超安の暴落
個別銘柄では、“トランプ砲”の影響を受け、主力株は軒並み大幅安となりました。
