社会に出て働いていると「そんなことってあるの？」と思わず呆れてしまうような取引先とのトラブルがあるものです。日々それをなんとか乗り越えながら働いているとはいえ、あまりに理不尽な仕打ちにため息も出ないなんてときもありますよね。そこで今回は、取引先から受けたひどい仕打ちについて、アラサー社員4人に話を聞いてみました。

さっそく働き方改革のしわ寄せが…

最近もっぱら話題の働き方改革。この「働き方改革のせいで、働き方改革ができない」という人もいるようです。

あるデザイン会社に勤めるAさんの話。「取引先の会社で働き方改革が導入された。それはそれでいいことだと思うし、時代の要請だと思うので問題はないんですが、取引先企業の担当者は毎日18時前に帰宅。ほかの仕事にも追われているようで、ほとんど返信はこちらから数回催促してから。デザインの確認や調整、校了データの確認などが遅くて、当初立てたスケジュール通りに進まない」と嘆きます。

「そうしているうちに納期が迫ってきて、それでも確認や調整の工程が終わっていないことがしばしば。先方がスケジュール通りに動かないので、いつもこちらが苦しめられる」とのこと。

Aさん自身も、メールで催促したり電話をしたりして先方の担当者とたびたび接触するようなのですが、そのときは「すぐやります」「すぐ確認してメールします」と耳障りのいい言葉ばかり。先方も大変なことはわかっているし、そのうえ中小企業であるAさんの会社にとってかなりの大口取引先ということもあって、ないがしろにはできないのだと言います。

仕事を受注する側は、先方の返事や承認がないと身動きがとれず仕事が進まなくなってしまいますよね。色々と賛否両論のある働き方改革、あなたの身の回りではどういう評価でしょうか。

コスト削減とはいえムチャすぎる要望

IT企業で働くBさんは、取引先企業の強引すぎる要望に辟易としていました。

Bさんの取引先は主に金融機関。金融機関の多くは、その収益が経済環境に大きく左右されます。相場状況が悪いときや相場の変動が小さく値動きのないマーケット状況だと売買の動機が薄れ売買が少なくなり、収益が上がりづらい状況に陥ります。そんなとき、多くの金融機関が考えるのはコストカット。

Bさんが勤める会社のサービスは必要なアカウントを金融機関に購入してもらい、月額費用で毎月の売り上げが決まります。しかし、これまで安定的にお付き合いしていた会社から、急に「月額費用を半額にしてくれ」と要望の電話がかかってきたのだと言います。

「無理だと答えても言うことを聞いてくれず、『やらないなら他社に乗り換える』と脅されました。全体のアカウント数を減らすという方向で調整してくれないかと伝えても、単価を下げろの一点張り。うちの会社の役員たちも相当知恵を絞りましたが、何せうちにとって大口の取引先なので相手の要求を飲まざるを得ませんでした」と肩を落とすBさん。コストカットと言われるとこちらも何もできない、と苦笑いでした。

先方担当者の確認ミスで起きたことなのに…

取引先企業の担当者次第で、厄介なトラブルに巻き込まれることもありますよね。IT企業で働くCさんも、取引先担当者の確認ミスで、作業をイチからやり直すはめになったことがあったようです。