ファーウェイと米中ハイテク摩擦、制裁緩和でスマホ販売はどうなる？ 中国市場では売上が増加、9月中旬に命運決まるか

現行のリチウムイオン電池（LiB）を代替する様々な種類の次世代蓄電池の研究開発が進められており、一部はすでに製品化されている。このなかで、大きな期待を集めているのがリチウム硫黄電池（LiSB）だ。低コスト化、それにLiB以上の高エネルギー密度化が実現できるからだ。OXIS Energy（英オックスフォードシャイア）のように生産計画を進めているメーカーもある。最大の課題である少ないサイクル回数さえクリアされれば、実用化に拍車がかかる可能性が高い。

米中貿易摩擦の影響で、薄型テレビ市場が混乱に陥っている。現在はまだ従来どおりの税率に据え置かれ、米国による追加関税の発動という最悪のケースは免れているが、これまで数度にわたって引き上げを予告してきたため、例年にない出荷ペースが過剰在庫を招いている。例年ならクリスマス商戦や年末商戦に向けて薄型テレビ、そこに搭載されるディスプレーの需要は盛り上がっていくが、2019年は下期に需要が低迷する「異例の年」になりそうだ。

日本の太陽電池（PV）メーカーの影が一段と薄くなってきた。2018年における日本企業のPVモジュール出荷量の総計は約3.2GWだったが、これは出荷量トップの中国Jinko Solarの3分の1以下に過ぎない。ここまで出荷量が少なくなると、当然ながらグローバルの出荷競争からは完全に脱落しており、しかも生産量は年々減少している。価格や販売量で勝負できないPVビジネスにおいて、日本メーカーはどのような戦略で生き残りを図ろうとしているのか。