DIYテクニックを発信しているInstagramerが、蝶番が取れて一瞬で壊れた収納棚の開き戸をレールを使って簡単に引き戸に修理！たったの500円で完成するお手軽な修理の方法が話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠erina_diy_home」さん。
投稿された動画は執筆時点で約4万7000回再生されるなど話題となっています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※投稿の画像は【写真】リンクをご参照ください。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【引き戸DIY】たったの500円！レールを使って開き戸を引き戸に簡単チェンジ
「＠erina_diy_home」さんは、娘さんと息子さんを育てる2児のママ。
「暮らしが楽しくなるカラフルなお家作り」をテーマに、初心者でもできるDIYのアイデアを発信中です。
現在は、築40年のお家のDIYを進めています。
今回の動画では、レールを使って、棚の開き戸を引き戸に作り変えます。
蝶番が取れて、すぐに壊れてしまったという引き戸タイプの収納棚…！
＠erina_diy_homeさんは、お子さん達のお迎えまでの2時間を活用して、ササっと修理してみることにしました！
果たして、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…！
2. 【ビフォーアフター】レールを使って→開き戸を引き戸に作り変える！
こちらがビフォーアフターの画像。
収納棚の開き戸が、あっという間に引き戸式に大変身！
たったの500円で手軽に修理できるのはとても嬉しいですね！
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【引き戸DIY】超簡単！一瞬で壊れた開き戸を引き戸式にお手軽修理
まずは、カラーボックスのサイズに合わせてレールを2本カット！
どちらにも両面テープを貼り付けておきました。
引き戸にした時に引っかかってしまう棚板を、少しだけカットしてサイズ調整します。
あとはカットした棚板を戻し、棚の上下にレールを貼り付けて扉をはめ込んだら完成です！
レールを活用した修理で、＠erina_diy_homeさん家の棚の壊れた開き戸はどのように変身したのでしょうか？
4. 【引き戸DIY】あっという間に完成！2時間もあればサクッとできちゃう扉修理
修理後の収納棚は、あっという間に開き戸から引き戸へと大変身しました。
スムーズに開け閉めできるようになり、修理は大成功！
たったの500円で簡単に修理できるのは、とても嬉しいですね。
＠erina_diy_homeさん、掲載のご許可をありがとうございました！
5. DIYが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
※当記事は、話題となった情報をお伝えすることを目的としています。DIYを行う際は安全対策を徹底し、専門知識を持つ人がいない場合は、専門業者に依頼することをおすすめします。
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参考資料
LIMO編集部
