太陽誘電が+15%高に迫る爆騰! 日経平均株価は大幅反発

【東京株式市場】 2019年7月1日

株式市場の振り返り-日経平均株価は大幅反発、終値は5月7日以来の高値

2019年7月1日(月)の主要指標(カッコ内は前日終値比)

  • 日経平均株価 21,729円(+454円、+2.1%) 大幅反発
  • TOPIX 1,584.8(+33.7、+2.2%) 大幅反発
  • 東証マザーズ株価指数 909.5(+15.0、+1.7%) 3日続伸

東証1部上場銘柄の概況

  • 値上がり銘柄数:2,010、値下がり銘柄数:108、変わらず:30
  • 値上がり業種数:33、値下がり業種数:0
  • 年初来高値更新銘柄数:87、年初来安値更新銘柄数:3

東証1部の出来高は12億244万株、売買代金は2兆2,028億円(概算)となり、いずれも先週末より増加しました。週末の米中首脳会談で米国による追加関税が先送りされたこと、及び、突然実施された米朝首脳会談などを好感したリスクオンモードが広がりました。

ただ、依然として模様眺めムードも強く、売買代金は増加したものの、2兆円を小幅に上回る程度に止まっています。お世辞にも“活況な商い”とは言えない結果でした。

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そのような中、日経平均株価は大幅反発となりました。寄り付きから高く推移し、大引け直前には一時+483円高まで上昇する場面が見られました。最後はやや伸び悩みましたが、大幅反発となって、終値としては5月7日以来の高値で引けています。

なお、TOPIXも同じような値動きで大幅反発となりました。

東証マザーズ株価指数は3日続伸、売買代金は5日連続で1,000億円を下回る

東証マザーズの出来高は5,214万株、売買代金754億円となり、いずれも先週末より減少しました。個人投資家の物色意欲が盛り上がらず、売買代金は5日連続で1,000億円を大きく下回る薄商いとなっています。

ただ、一部主力銘柄に買い戻しが入ったことにより、株価指数は3日続伸となりました。終値では6月20日以来の900ポイント台となりましたが、今後の展開は引き続き個人投資家の物色意欲回復次第と言えそうです。

TDK、村田製作所、太陽誘電などが急騰、NTTデータなど通信株も引き続き買われる

個別銘柄では、ファナック(6954)や東京エレクトロン(8035)など主力株は総じて大幅高となり、ダイキン工業(6367)は再び年初来高値を更新しました。

また、トランプ政権がファーウェイへの禁輸を解除する方針を示したことを受けてハイテク株が軒並み大幅上昇となり、とりわけ、TDK(6762)や村田製作所(6981)など電子部品株が急騰し、太陽誘電(6976)は+15%高に迫る爆騰となっています。さらに、アドバンテスト(6857)やルネサスエレクトロニクス(6723)なども急騰しました。

その他では、円安進行を好感してSUBARU(7270)やトヨタ自動車(7203)など自動車株が大きく買い戻され、コマツ(6301)や日立建機(6305)など中国関連機械株にも見直し買いが入ったようです。

なお、通信株にも引き続き買いが優勢となり、日本電信電話(9432)、NTTデータ(9613)、光通信(9435)などが年初来高値更新となったのが目を引きました。

一方、数少ない値下がり銘柄の中では、楽天(4755)が逆行安となり、ニトリホールディングス(9843)が大幅安となりました。また、JT(2914)が連日で年初来安値を更新しています(終値は上昇)。

新興市場(東証マザーズ)では、モルフォ(3653)が取引時間中に5日連続で年初来高値を更新しましたが、その後は売りに押されて下落しました。また、そーせいグループ(4565)も同様に高値更新後に売られています。一方、ユーザベース(3966)が急騰し、SOU(9270)が急反発したのが目を引きました。

葛西 裕一

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国立大学卒業後、国内・外資系の金融機関にて23年勤務後に独立。証券アナリストなどの職務を経験し、ファイナンシャルプランナー関連等の金融系資格を多数保有。専門は株式投資、貴金属投資、年金、相続、不動産。