平均値とは1000万円以上の差が？40・50代「貯蓄額の中央値」と資産を増やしている人の共通点 0代の約2割が「貯蓄ゼロ」という衝撃。インフレ時代の明暗を分ける“たった一つの違い”

6月も半ばに入り、まもなく「夏のボーナス」の支給日を迎えるという方も多いのではないでしょうか。

40歳代・50歳代は、仕事での責任が大きくなると同時に、収入面でも一つのピークを迎える時期です。

国税庁の「令和6年分 民間給与実態統計調査」を見ても、55〜59歳の平均給与は572万円（男性は735万円超）と、全世代のなかで最も高い水準にあります。

しかしその一方で、「お給料は増えているはずなのに、生活が豊かになった実感がない……」と戸惑う声も少なくありません。

終わりの見えない物価高など、家計への逆風が吹き荒れるなか、働き盛り世代の家計管理は新たな局面を迎えています。

では、実際のところ40歳代・50歳代の貯蓄事情にはどのような変化が起きているのでしょうか。

今回は最新の統計データからその実態に迫ります。

1. 【2026年の家計を直撃】飲食料品値上げは累計1万品目を突破、5年連続の事態に

収入のピークを迎える40代・50代が「豊かさを実感できない」最大の要因は、やはり日常生活に直結する物価高でしょう。

株式会社帝国データバンクの「食品主要195社」価格改定動向調査―2026年6月速報によると、2026年の飲食料品の値上げは、すでに累計で1万品目を突破する見通しとなっています。

これは調査開始から「5年連続」の事態であり、中東情勢の悪化などを背景とした継続的な価格見直しが企業に迫られているためです。前年並みの2万品目に到達する可能性も想定されています。

日々の食費や生活必需品のコストがじわじわと上昇することで、額面上の収入が増えても、手元に残る「実質的な購買力」はどうしても目減りしてしまいます。

このような厳しい環境下で、働き盛り世代はどのように資産を守り、増やしているのでしょうか。次章からは、具体的な貯蓄のデータを見ていきましょう。

出所：株式会社帝国データバンク「食品主要195社」価格改定動向調査―2026年6月速報「今年の飲食料品値上げ、累計1万品目を突破 調査開始から5年連続 中東情勢悪化で『価格見直し』続く 前年並み2万品目到達も想定」