春の訪れとともに、暮らしについて見直す機会が増える頃ではないでしょうか。
特に60歳代を過ぎると、ご自身の老後資金や年金について、改めて考える方も多いかもしれません。
「周りの70歳代は、どのくらい貯蓄があるのだろう」「年金だけで生活できるのかしら」といった疑問や不安を感じることもあるでしょう。
この記事では、70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額から、厚生年金・国民年金の平均的な受給額、そして無職世帯の1カ月の家計収支まで、公的なデータを基に詳しく解説します。
ご自身の状況と照らし合わせながら、今後のライフプランを考えるヒントにしていただければ幸いです。
70歳代・夫婦世帯の貯蓄事情｜平均額と中央値から見る実態
金融経済教育推進機構（J-FLEC）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代の二人以上世帯が保有する金融資産の状況を確認します。
※ここでいう金融資産保有額には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。一方で、日常的に使う普通預金の残高は対象外です。
70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。ただし、平均値は一部の富裕層によって引き上げられる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの貯蓄額の詳しい分布は以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
金融資産を全く保有していない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％と、全体の約4分の1を占めている状況です。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3％と一定数見られます。その一方で、1000万円以上の資産を確保している世帯も多く、老後資金には大きなばらつきがあることがわかります。
このような差は、退職金の有無や現役時代の収入、相続、健康状態など、さまざまな要因によって生じます。公的年金の受給額も、個人の加入履歴によって大きく異なります。
特に貯蓄が少ない世帯の場合、年金収入だけで生活を維持することが困難になる可能性も考えられます。
老後に向けては、早い段階から生活費の見通しを立て、無理のない範囲で備えを進めていくことが大切です。
厚生年金の平均受給額は？男女差と金額別の受給者数
厚生労働省が発表した「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均的な受給月額を見ていきましょう。
ここでは、主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の年金月額について解説します。
※記事内で紹介する厚生年金の月額には、基礎年金である国民年金部分も含まれています。
厚生年金の平均受給月額
- 〈全体〉平均：15万289円
- 〈男性〉平均：16万9967円
- 〈女性〉平均：11万1413円
厚生年金受給者全体の平均月額は、約15万円です。男女別に見ると、男性が約17万円、女性が約11万円と、5万円以上の差が生じているのが現状です。
厚生年金の金額階級別受給者数
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額別の受給者数を見ると、最も人数が多いボリュームゾーンは「10万円以上～11万円未満」の層で、111万人を超えています。
国民年金（老齢基礎年金）の平均受給額と実態
次に、自営業者や厚生年金の加入期間がなかった方などが受け取る、国民年金（老齢基礎年金）の月額について確認します。
国民年金の平均受給月額
- 〈全体〉平均：5万9310円
- 〈男性〉平均：6万1595円
- 〈女性〉平均：5万7582円
国民年金の平均月額は、男女間で約4000円の差が見られます。これは、保険料の納付期間や免除期間などの違いが影響していると考えられます。
国民年金の金額階級別受給者数
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
国民年金の受給額で最も多い層は「6万円以上7万円未満」で、満額に近い水準で受け取っている方が多いことがうかがえます。その一方で、受給額が5万円に満たない方も相当数おり、個々の納付状況によって受給額に幅があることが特徴です。
国民年金は定額ではなく、一人ひとりの加入履歴に応じて支給額が決定される仕組みになっています。
65歳以上の無職夫婦世帯｜1カ月のリアルな生活費
老後の生活には、一体どのくらいの費用がかかるのでしょうか。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」から、65歳以上で無職の夫婦のみ世帯における、平均的な家計収支を見ていきます。
収入（実収入）：25万2818円
このうち、公的年金などの社会保障給付が22万5182円を占めます。
可処分所得（手取り収入）：22万2462円
計算式：（収入）25万2818円 ー（非消費支出）3万356円 ＝ 22万2462円
非消費支出の内訳は、所得税などの直接税が1万1162円、社会保険料が1万9171円です。
支出（消費支出）：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- （内訳）諸雑費：2万2125円
- （内訳）交際費：2万3888円
- （内訳）仕送り金：1040円
家計収支の状況
- 1カ月あたりの赤字額：3万4058円
※端数処理の関係で計算が合わない場合があります。
毎月の実収入は25万2818円ですが、税金や社会保険料といった非消費支出（3万356円）が差し引かれるため、実際に使える手取り額（可処分所得）は22万2462円となります。
それに対して、食費や光熱費などの消費支出は月々25万6521円かかっています。手取り収入から支出を引くと、毎月3万4058円が不足する計算です。
この不足分を、現役時代に準備した貯蓄などから取り崩して補填しているのが、多くのシニア世帯の実情といえるでしょう。
なお、この調査で住居費が1万6432円と低額なのは、調査対象の多くが持ち家で、家賃負担がないことを反映しているためです。
もし賃貸住宅にお住まいの場合や、住宅ローンの返済が残っている場合は、その分が赤字額に加わることになります。
老後の住まいをどうするかは、現役時代から計画的に検討しておくことが重要です。
年齢とともに増加する医療費｜シニア世代の自己負担と備え
シニア世代では、年齢を重ねるにつれて医療費の負担が増加する傾向にあります。
厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」を基に、60歳以上の年齢層別に、1人当たりの年間医療費と、その中で入院関連費用が占める割合を見てみましょう。
60歳以上における1人あたり年間医療費の推移
- 60～64歳：38万円
- 入院関連費用の割合：37%
- 65～69歳：48万1000円
- 入院関連費用の割合：40%
- 70～74歳：61万6000円
- 入院関連費用の割合：42%
- 75～79歳：77万3000円
- 入院関連費用の割合：45%
- 80～84歳：92万2000円
- 入院関連費用の割合：50%
- 85～89歳：107万1000円
- 入院関連費用の割合：58%
- 90～94歳：117万9000円
- 入院関連費用の割合：65%
- 95～99歳：125万8000円
- 入院関連費用の割合：69%
- 100歳以上：123万2000円
- 入院関連費用の割合：70%
年間の医療費は、60歳代前半の38万円から、90歳代後半には125万円を超え、約3.3倍にまで増加します。この増加の主な要因は、入院やそれに伴う食事・生活療養にかかる費用です。
70歳代までは通院治療が中心ですが、80歳を過ぎると医療費の半分以上を入院関連費用が占めるようになり、90歳代ではその割合が70％近くに達します。
公的医療保険の高額療養費制度を利用しても、自己負担の上限額に加えて、食事代や差額ベッド代（個室料など）は全額自己負担となるため、注意が必要です。
まとめ
この記事では、70歳代の貯蓄額や年金、日々の生活費に関するさまざまなデータをご紹介しました。
平均貯蓄額は2416万円、年金収入だけでは毎月約3万4000円の赤字になる世帯が多いなど、具体的な数字から現代シニアの暮らしの一端が見えてきたのではないでしょうか。
また、年齢を重ねるごとに医療費の負担が増加していく現実も、老後設計において重要な視点です。
ただし、これらの数値はあくまで平均であり、すべての人に当てはまるわけではありません。
大切なのは、ご自身の収入や資産、健康状態を正しく把握し、自分たちに合った生活設計を立てることです。
まずは家計の現状を確認し、将来のライフイベントに備えて、どのような準備ができるかを考えてみることから始めてみてはいかがでしょうか。
