70歳代・二人暮らしの貯蓄額、平均と実態。厚生年金・国民年金の受給額と1カ月の家計収支を検証

春の訪れを感じる2026年3月、新年度を前にご自身の家計や将来の生活について見直す方もいらっしゃるのではないでしょうか。

特にシニア世代にとって、老後の生活設計は大きな関心事です。

「周りの同世代は、どのくらい貯蓄があるのだろう」「今の年金収入で、この先の暮らしは大丈夫かしら」といった漠然とした不安を感じることもあるかもしれません。

この記事では、70歳代の方々のリアルな貯蓄事情や年金の平均受給額、そして日々の生活費について、最新の公的データを基に詳しく掘り下げていきます。

平均値だけでなく、より実態に近い中央値や家計収支の内訳も確認しながら、ご自身の状況と照らし合わせ、これからのライフプランを考えるヒントを探ってみましょう。

70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情：平均額と中央値の実態

金融経済教育推進機構（J-FLEC）が公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」をもとに、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有額について見ていきましょう。

※この調査における金融資産保有額には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。一方で、日常的な支払いに使う普通預金の残高は含まれていません。

70歳代の貯蓄額（二人以上世帯）1/5

70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。しかし、この平均値は一部の富裕層によって大きく引き上げられる傾向があります。より実態に近いとされる中央値は1178万円となっており、こちらを参考にするとよいでしょう。

金融資産の保有額ごとの世帯分布は、以下のようになっています。

金融資産を全く保有していない世帯が10.9％いる一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯が25.2％を占めており、70歳代の二人以上世帯では資産状況に大きな開きがあることがうかがえます。

また、貯蓄額が300万円未満の世帯が合計で24.2％にのぼるなど、資産が比較的少ない層も一定数存在します。その一方で、1000万円以上の資産を持つ世帯も多く、老後の経済状況は多様化しているようです。

老後の資産額は、現役時代の収入や働き方、退職金の有無、健康状態など、さまざまな要因に影響されます。公的年金の受給額も、加入実績によって個人差が生じます。

もし貯蓄が心もとない場合、年金収入だけで生活を維持するのは容易ではないかもしれません。安心して老後を過ごすためには、それぞれの家庭の状況に応じた生活設計が不可欠です。

健康なうちは就労を続けたり、不動産や投資からの収入を検討したりするなど、早めに対策を講じることが将来の安心につながるでしょう。