日差しに春の訪れを感じる2026年3月、新生活の準備を進める方も多い季節ですね。
70歳代を迎え、これからの暮らし向きについて改めてお考えになる方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に、ご自身の貯蓄額が他の同世代と比べて多いのか少ないのか、気になる方も少なくないでしょう。
この記事では、70歳代・二人以上世帯の平均的な貯蓄額や年金の受給額、そして日々の生活費について、公的なデータを基に詳しく解説していきます。
ご自身の状況と照らし合わせながら、今後のライフプランを考える一つのきっかけとして、ぜひ参考にしてみてください。
70歳代・二人以上世帯の貯蓄額、平均と中央値の実態
J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を基に、70歳代の二人以上世帯が保有する金融資産の状況を確認してみましょう。
※この調査における金融資産保有額には、預貯金の他に株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に利用する普通預金の残高は対象外です。
70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。しかし、この平均値は一部の富裕層によって引き上げられる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの貯蓄額の分布は以下の通りです。
- 金融資産を保有していない：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100万円以上200万円未満：5.1％
- 200万円以上300万円未満：3.7％
- 300万円以上400万円未満：3.9％
- 400万円以上500万円未満：2.9％
- 500万円以上700万円未満：6.4％
- 700万円以上1000万円未満：6.7％
- 1000万円以上1500万円未満：11.1％
- 1500万円以上2000万円未満：6.7％
- 2000万円以上3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
貯蓄が全くない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上の金融資産を持つ世帯が25.2％と、全体の約4分の1を占めていることがわかります。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3％と一定数見られます。その一方で、1000万円以上の貯蓄を確保している世帯も多く存在しており、老後の備えには大きな差があるようです。
このような差は、退職金の有無や現役時代の収入、相続財産の状況、健康状態など、様々な要因によって生じます。公的年金の受給額も、現役時代の働き方によって個人差が大きくなります。
もし貯蓄が少ない場合、年金収入だけで生活を維持することが困難になる可能性も考えられます。
老後に向けては、早い段階から生活費の見通しを立て、無理のない範囲で備えを進めていくことが重要です。
厚生年金の受給額はいくら？平均と個人差を解説
厚生労働省が公表している「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」から、厚生年金の平均的な受給月額を見ていきましょう。
厚生年金の被保険者は第1号から第4号まで区分されていますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」の月額を紹介します。
※この記事で紹介する厚生年金保険（第1号）の年金月額には、基礎年金である国民年金の部分も含まれています。
厚生年金の平均受給月額
- 〈全体〉平均：15万289円
- 〈男性〉平均：16万9967円
- 〈女性〉平均：11万1413円
厚生年金の受給額別に見る人数分布
- 1万円未満：4万3399人
- 1万円以上2万円未満：1万4137人
- 2万円以上3万円未満：3万5397人
- 3万円以上4万円未満：6万8210人
- 4万円以上5万円未満：7万6692人
- 5万円以上6万円未満：10万8447人
- 6万円以上7万円未満：31万5106人
- 7万円以上8万円未満：57万8950人
- 8万円以上9万円未満：80万2179人
- 9万円以上10万円未満：101万1457人
- 10万円以上11万円未満：111万2828人
- 11万円以上12万円未満：107万1485人
- 12万円以上13万円未満：97万9155人
- 13万円以上14万円未満：92万3506人
- 14万円以上15万円未満：92万9264人
- 15万円以上16万円未満：96万5035人
- 16万円以上17万円未満：100万1322人
- 17万円以上18万円未満：103万1951人
- 18万円以上19万円未満：102万6888人
- 19万円以上20万円未満：96万2615人
- 20万円以上21万円未満：85万3591人
- 21万円以上22万円未満：70万4633人
- 22万円以上23万円未満：52万3958人
- 23万円以上24万円未満：35万4人
- 24万円以上25万円未満：23万211人
- 25万円以上26万円未満：15万796人
- 26万円以上27万円未満：9万4667人
- 27万円以上28万円未満：5万5083人
- 28万円以上29万円未満：3万289人
- 29万円以上30万円未満：1万5158人
- 30万円以上：1万9283人
月額別の受給権者数を見ると、10万円以上11万円未満の層が111万2828人と最も多くなっています。
国民年金の受給額はいくら？ボリュームゾーンを詳しく解説
次に、自営業者や専業主婦（主夫）など、厚生年金の加入期間がなかった方が受け取る国民年金（老齢基礎年金）の月額について見ていきましょう。
国民年金の平均受給月額
- 〈全体〉平均：5万9310円
- 〈男性〉平均：6万1595円
- 〈女性〉平均：5万7582円
国民年金の受給額別に見る人数分布
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上2万円未満：21万3583人
- 2万円以上3万円未満：68万4559人
- 3万円以上4万円未満：206万1539人
- 4万円以上5万円未満：388万83人
- 5万円以上6万円未満：641万228人
- 6万円以上7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上：299万7738人
国民年金の受給額で最も人数が多いのは、6万円以上7万円未満の層で、受給権者全体の約5割を占めています。一方で、受給額が5万円に満たない層も合計で約21％と、全体の2割程度存在します。
また、7万円以上を受け取っている方は約300万人で、全体の約9％です。
このように、国民年金の受給額は満額に近い層が中心であるものの、保険料の納付状況や加入期間によって幅広く分布していることがわかります。
65歳以上・夫婦のみの無職世帯における老後の生活費
老後の暮らしをより具体的にイメージするために、現在のシニア世代の家計収支データを見てみましょう。
総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」によると、「65歳以上で夫婦のみの無職世帯」における平均的な家計収支は以下のようになっています。
収入の内訳：平均25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の内訳：平均28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
家計収支の状況
- 1カ月当たりの不足額：3万4058円
このデータから、現在のシニア世代の平均的な暮らしでは、毎月約3万4000円が不足していることがわかります。
この不足分は、貯蓄を取り崩したり、何らかの方法で収入を増やしたりして補う必要があります。さらに、物価の上昇や社会保険料の負担増、増税などによって、この赤字額がさらに拡大する可能性も考慮しておく必要があるでしょう。
こうしたリスクも想定しながら、安心して老後の暮らしを維持できるよう、早めに準備を進めておくことが大切です。
シニア世代の医療費と介護費用：年齢と共にどう変わるか
シニア世代の医療費は、年齢を重ねるにつれて増加していくのが一般的です。
厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」から、60歳以上の各年齢層における1人当たりの年間医療費と、そのうち「入院＋食事・生活療養」が占める割合を見てみましょう。
60歳以上における1人当たり医療費の推移
- 60～64歳：38万円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：37%
- 65～69歳：48万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：40%
- 70～74歳：61万6000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：42%
- 75～79歳：77万3000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：45%
- 80～84歳：92万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：50%
- 85～89歳：107万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：58%
- 90～94歳：117万9000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：65%
- 95～99歳：125万8000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：69%
- 100歳以上：123万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：70%
年間の医療費は、60歳代前半の38万円から90歳代後半には125万円を超え、約3.3倍に増加しています。この増加の主な要因は、「入院＋食事・生活療養」にかかる費用です。
70歳代までは通院治療が中心ですが、80歳を過ぎると医療費の半分以上を「入院＋食事・生活療養」が占めるようになり、90歳代ではその割合が70％に迫ります。
国の高額療養費制度を利用した場合でも、毎月の上限額までの自己負担に加えて、食事代や差額ベッド代（全額自己負担）などの費用が別途かかる点には注意が必要です。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄額や年金、生活費、そして医療費に関するデータをご紹介しました。
平均値や中央値はあくまで参考であり、ご自身の状況と比べて一喜一憂する必要はありません。
大切なのは、これらのデータを一つの目安として、ご自身の家計状況を客観的に把握し、将来に備えることです。
まずは現在の収入と支出を洗い出し、今後のライフイベントで必要になる費用を大まかにでも見積もってみてはいかがでしょうか。
もし不安な点があれば、お住まいの自治体の窓口やファイナンシャルプランナーなどの専門家に相談してみるのも良いでしょう。
この記事が、皆さまの穏やかで豊かなセカンドライフの一助となれば幸いです。
