3. 手取りからの貯蓄割合は何%?
一般的に、手取り収入から預貯金など金融資産に振り分ける割合は、20〜30%前後が理想といわれることが多いです。
もちろん、より多くの金額を貯蓄に回せるのが望ましいですが、昨今の物価高の影響もあり生活費にかける割合が増加傾向にあることから、難しい世帯も多いでしょう。
では、20歳代から50歳代のおひとりさまは、手取り収入からどのくらいの割合を金融資産に振り分けているのでしょうか。
同じくJ-FLEC(金融経済教育推進機構)「家計の金融行動に関する世論調査 2025年」をもとに解説していきます。
3.1 手取り収入から、金融資産へ振り分けをしている割合
手取り収入から、金融資産へ振り分けをしているおひとりさま世帯(金融資産保有世帯)の割合は、年代別に以下の通りです。
- 20歳代:43.4%
- 30歳代:48.6%
- 40歳代:35.0%
- 50歳代:31.6%
20歳代・30歳代では半数に近い方が手取り額から金融資産に振り分けをしています。
この年代は、SNSなどの情報からコスパの良い生活術に詳しく、貯蓄への意識が高い傾向があることや、学校教育で投資知識を得ている割合が多いことが理由の一つと考えられます。
一方、40歳代・50歳代は就職氷河期に該当する年代が含まれ、非正規雇用のままで収入が安定しないことや、自身の生活だけでなく親の介護などの費用がかかることなどから、思うように貯蓄ができない傾向があると考えられるでしょう。
3.2 手取り収入から金融資産へ振り分けた割合
上記振り分けを行ったおひとりさま世帯のうち、手取り収入から金融資産へ振り分けた金額の割合は以下の通りです。
- 20歳代:45%
- 30歳代:40%
- 40歳代:37%
- 50歳代:33%
20歳代・30歳代では40〜45%と手取り額の半分近くを金融資産に振り分けています。
40歳代・50歳代では33〜37%で、手取り額の約3割を振り分けている状況です。
高齢になるほど、住宅ローンの返済や自身の医療費、親の介護費などがかかることが多くなるため、金融資産に回せる金額も減少すると考えられます。
4. 高齢になるほど貯蓄できる割合が減少する傾向に
20歳代から50歳代の金融資産保有額は、いずれの年代でも非保有の世帯が最も多くなっており、貯蓄への意識が薄い、または貯蓄が難しい方が少なくないことがわかります。
高齢になるほど貯蓄できる割合が減少する傾向にあるため、ゆとりのある若い年代のうちから計画的に貯蓄をすることが大切です。
参考資料
木内 菜穂子