長年にわたり安定した給与を得て働いてきた会社員であっても、老後資金の不足が懸念される現在、「年金収入だけで生活できるのか」と不安を抱く人は少なくありません。
さらに、物価の高騰や医療・介護費の負担増を踏まえると、年金のみで日常生活を維持するのは難しくなる可能性もあります。
では、平均年収500万円で40年間働いた場合、受け取れる公的年金はどのくらいになるのでしょうか。
本記事では、「平均年収500万円」で「40年」勤務した会社員をモデルに、将来の年金月額を試算していきます。
あわせて、老後に想定される資金不足の実態についても解説しますので、ぜひ参考にしてください。
1. 【年金は2階建て構造】あなたが将来受け取れる「年金のタイプ」は？
年金見込額を試算する前に、厚生年金を受給できるのはどのような人かを整理しておきましょう。
日本の公的年金制度は、国民年金と厚生年金で構成される「2階建て」の仕組みとなっています。
土台となる1階部分が国民年金（基礎年金）で、その上に会社員などが加入する厚生年金が上乗せされる形です。
国民年金は、日本に居住する20歳以上60歳未満のすべての人が対象で、加入者は働き方や立場に応じて「第1号被保険者」「第2号被保険者」「第3号被保険者」のいずれかに区分されています。
- 第1号被保険者：自営業、学生、無職など
- 第2号被保険者：会社員、公務員
- 第3号被保険者：第2号被保険者に扶養されている配偶者
つまり、老後に国民年金に上乗せして厚生年金を受け取れるのは、現役時代に第2号被保険者として働いていた会社員や公務員などに限られます。
一方、フリーランスや自営業者、専業主婦などは、原則として国民年金のみの受給となります。
では、国民年金と厚生年金の両方を受け取れる第2号被保険者が、平均年収500万円で40年間勤務した場合、将来の年金額はどの程度になるのでしょうか。
次章では、その目安を具体的に確認していきます。
