「団塊の世代」全員が75歳以上の後期高齢者となる、いわゆる「2025年問題」を経て、日本の超高齢社会は新たな局面に入りました。

物価高の波が続くいま「手元の老後資金は最後まで持ちこたえるだろうか」と、家計への不安を強めている方は多いのではないでしょうか。

特にシニア世帯の家計を直撃するのが、年齢とともに増加する医療費です。さらに、昨年(2025年)9月末に後期高齢者医療制度の2割負担を巡る「配慮措置」が終了したことで、窓口での支払いの増加を実感している世帯も少なくないでしょう。

また、現役時代とは異なり、公的年金は「偶数月に2カ月分」がまとめて支給されるため、家計管理のテンポも大きく変わります。限られた収入の中で、いかにして日々の赤字を防ぎ、大切な「資産寿命」を延ばしていくべきか――。

この記事では、最新の公的データをもとに、75歳以上のシニア夫婦のリアルな家計収支や平均年金、貯蓄事情を紐解きます。「人生100年時代」を最後まで自分らしく生き抜くための、具体的な備えについて一緒に考えていきましょう。

1. シニアの医療費は年齢とともに増加!介護費用の平均も見てみる

加齢に伴う医療費負担の増加は、シニア世代の誰もが直面する切実な問題と言えます。

年齢階級別1人当たり医療費(令和4年度、医療保険制度分)1/10

年齢階級別1人当たり医療費(令和4年度、医療保険制度分)

出所:厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費(令和4年度、医療保険制度分)」

厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費(令和4年度、医療保険制度分)」を参考に、60歳以上の1人当たり医療費と、入院関連費用の割合を見てみましょう。

  • 60~64歳:38万円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:37%
  • 65~69歳:48万1000円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:40%
  • 70~74歳:61万6000円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:42%
  • 75~79歳:77万3000円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:45%
  • 80~84歳:92万2000円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:50%
  • 85~89歳:107万1000円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:58%
  • 90~94歳:117万9000円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:65%
  • 95~99歳:125万8000円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:69%
  • 100歳以上:123万2000円
    • 「入院+食事・生活療養」の割合:70%

60歳代前半では38万円だった1人当たりの医療費が、90代後半には125万円を超え、実に3.3倍以上へと膨れ上がります。なかでも「入院+食事・生活療養」の費用が全体を大きく押し上げていることがわかります。

80歳代に入ると医療費の半分以上を、90歳代では約7割をこうした入院関連費が占めるようになります。

国の高額療養費制度を利用すれば毎月の自己負担を一定額に抑えられますが、食事代や差額ベッド代といった費用は全額自己負担となる点には留意が必要です。

1.1 さらに「介護費用」への備えも

さらに、介護費用への備えも忘れてはなりません。

生命保険文化センターの「2025(令和7)年度 生活保障に関する調査(速報版)」によると、自分が将来要介護状態になった場合に「不安感あり」と答えた人は89.3%に上ります。

また、介護費用を公的介護保険だけで「まかなえるとは思わない」という人は80.5%に達しており、多くの人が公的保障だけでは不十分だと感じている実態が浮き彫りになっています。

実際に、同調査で介護資金をまかなう手段として「公的介護保険」(78.5%)に次いで多く挙げられたのが「預貯金」(66.4%)でした。

厚生労働省の「令和6年簡易生命表」によれば、日本の平均寿命は男性81.09歳、女性87.13歳です。長寿化が当たり前となった現代では、入院や介護が長期戦になることを見越した資金準備が欠かせません。

日々の地道な家計管理と、世帯全体の資産防衛が老後の安心を左右します。次では、75歳以上の「無職シニア世帯」のリアルな家計簿事情を見ていきましょう。