少しずつ春の気配が感じられる3月となりました。
新年度を前に、ご自身の暮らしやお金について改めて考える方もいらっしゃるのではないでしょうか。
特に70歳代を迎えると、「周りの人はどれくらい貯蓄があるのだろう」「今の年金でこの先の生活は大丈夫かしら」といった不安を感じることもあるかもしれません。
この記事では、公的な統計データをもとに、70歳代のリアルな貯蓄額、年金の平均受給額、そして日々の生活費について、具体的な数字を交えながら詳しく解説していきます。
ご自身の状況と照らし合わせながら、今後のライフプランを考えるヒントにしていただければ幸いです。
70歳代・二人以上世帯の貯蓄事情：平均額と中央値
J-FLEC（金融経済教育推進機構）の「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」を参考に、70歳代・二人以上世帯の金融資産保有状況を確認してみましょう。
※ここで言う金融資産保有額には、預貯金のほかに株式、投資信託、生命保険などが含まれます。ただし、日常的に使う普通預金の残高は対象外です。
調査によると、70歳代・二人以上世帯の平均貯蓄額は2416万円でした。ただし、この平均値は一部の富裕層によって引き上げられる傾向があるため、より実態に近いとされる中央値は1178万円となっています。
世帯ごとの詳しい貯蓄額の分布は以下の通りです。
- 金融資産非保有：10.9％
- 100万円未満：4.5％
- 100～200万円未満：5.1％
- 200～300万円未満：3.7％
- 300～400万円未満：3.9％
- 400～500万円未満：2.9％
- 500～700万円未満：6.4％
- 700～1000万円未満：6.7％
- 1000～1500万円未満：11.1％
- 1500～2000万円未満：6.7％
- 2000～3000万円未満：12.3％
- 3000万円以上：25.2％
- 無回答：0.6%
金融資産を全く保有していない世帯が10.9％存在する一方で、3000万円以上の資産を持つ世帯も25.2％と、全体の約4分の1を占めていることがわかります。
また、貯蓄額が300万円未満の世帯も合計で13.3％見られますが、1000万円以上の資産を確保している世帯も多く、資産状況にばらつきがある様子がうかがえます。
このような資産の差は、退職金の有無や金額、現役時代の収入、相続、健康状態など、さまざまな要因によって生じます。公的年金の受給額も、働き方や加入履歴によって個人差が大きくなります。
もし貯蓄が十分でない場合、年金収入だけで生活を維持することが難しくなる可能性も考えられます。
老後に向けては、早い段階から生活費の見通しを立て、無理のない範囲で備えを進めることが重要です。
厚生年金の受給額はいくら？平均と分布を解説
次に、厚生労働省が公表している「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」をもとに、厚生年金の平均受給月額を見ていきましょう。
厚生年金にはいくつかの種別がありますが、ここでは主に民間企業に勤務していた方が受け取る「厚生年金保険（第1号）」について解説します。
※なお、ここで紹介する厚生年金の月額には、基礎となる国民年金部分も含まれています。
厚生年金の平均受給月額：全体・男女別の比較
- 〈全体〉平均年金月額：15万289円
- 〈男性〉平均年金月額：16万9967円
- 〈女性〉平均年金月額：11万1413円
厚生年金の平均月額は全体で15万289円です。男女別に見ると、男性が約17万円、女性が約11万円となっており、5万円以上の差が見られます。
受給額の分布状況：月額階級別の人数
- ～1万円：4万3399人
- 1万円以上～2万円未満：1万4137人
- 2万円以上～3万円未満：3万5397人
- 3万円以上～4万円未満：6万8210人
- 4万円以上～5万円未満：7万6692人
- 5万円以上～6万円未満：10万8447人
- 6万円以上～7万円未満：31万5106人
- 7万円以上～8万円未満：57万8950人
- 8万円以上～9万円未満：80万2179人
- 9万円以上～10万円未満：101万1457人
- 10万円以上～11万円未満：111万2828人
- 11万円以上～12万円未満：107万1485人
- 12万円以上～13万円未満：97万9155人
- 13万円以上～14万円未満：92万3506人
- 14万円以上～15万円未満：92万9264人
- 15万円以上～16万円未満：96万5035人
- 16万円以上～17万円未満：100万1322人
- 17万円以上～18万円未満：103万1951人
- 18万円以上～19万円未満：102万6888人
- 19万円以上～20万円未満：96万2615人
- 20万円以上～21万円未満：85万3591人
- 21万円以上～22万円未満：70万4633人
- 22万円以上～23万円未満：52万3958人
- 23万円以上～24万円未満：35万4人
- 24万円以上～25万円未満：23万211人
- 25万円以上～26万円未満：15万796人
- 26万円以上～27万円未満：9万4667人
- 27万円以上～28万円未満：5万5083人
- 28万円以上～29万円未満：3万289人
- 29万円以上～30万円未満：1万5158人
- 30万円以上～：1万9283人
月額ごとの受給者数を見ると、最も人数が多いボリュームゾーンは「10万円以上～11万円未満」の層で、111万2828人となっています。
国民年金（老齢基礎年金）の受給額はいくら？
続いて、自営業者や専業主婦（主夫）など、主に国民年金に加入していた方が受け取る老齢基礎年金の月額について確認します。
国民年金の平均受給月額：全体・男女別の比較
- 〈全体〉平均年金月額：5万9310円
- 〈男性〉平均年金月額：6万1595円
- 〈女性〉平均年金月額：5万7582円
受給額の分布状況：月額階級別の人数
- 1万円未満：5万1828人
- 1万円以上～2万円未満：21万3583人
- 2万円以上～3万円未満：68万4559人
- 3万円以上～4万円未満：206万1539人
- 4万円以上～5万円未満：388万83人
- 5万円以上～6万円未満：641万228人
- 6万円以上～7万円未満：1715万5059人
- 7万円以上～：299万7738人
例えば、夫が厚生年金の男性平均額、妻が国民年金の女性平均額を受給する夫婦の場合、世帯の年金収入は月額で合計22万7549円と試算できます。
65歳以上・無職夫婦世帯のリアルな家計収支
実際の高齢者世帯はどのような生活を送っているのでしょうか。老後の暮らしを具体的にイメージするため、現役シニア世代の家計収支データを見てみましょう。
総務省統計局の「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」から、「65歳以上・無職夫婦世帯」の平均的な家計収支を紹介します。
収入の内訳：平均月額25万2818円
■うち社会保障給付（主に年金）：22万5182円
支出の内訳：平均月額28万6877円
■うち消費支出：25万6521円
- 食料：7万6352円
- 住居：1万6432円
- 光熱・水道：2万1919円
- 家具・家事用品：1万2265円
- 被服及び履物：5590円
- 保健医療：1万8383円
- 交通・通信：2万7768円
- 教育：0円
- 教養娯楽：2万5377円
- その他の消費支出：5万2433円
- うち諸雑費：2万2125円
- うち交際費：2万3888円
- うち仕送り金：1040円
■うち非消費支出：3万356円
- 直接税：1万1162円
- 社会保険料：1万9171円
毎月の家計収支
- ひと月あたりの赤字額：3万4058円
このデータからは、毎月約3万4000円の赤字が発生しているのが、現在のシニア世代における平均的な暮らしの一つの姿であると言えます。
この不足分は、貯蓄を取り崩したり、何らかの形で収入を増やしたりして補う必要があります。さらに、物価の上昇や社会保険料の負担増などによって、赤字額が今後さらに拡大する可能性も考慮しておく必要があるでしょう。
将来の様々なリスクを想定し、老後の生活を安定して維持できるよう、計画的に準備を進めることが大切です。
年齢とともに増加する医療費の実態
高齢期になると、医療費の負担も大きくなる傾向があります。
厚生労働省の「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」を参考に、60歳以上の各年代における一人当たりの年間医療費と、そのうち入院関連費用が占める割合を見ていきましょう。
60歳代からの年代別・一人当たり医療費の推移
- 60～64歳：38万円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：37%
- 65～69歳：48万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：40%
- 70～74歳：61万6000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：42%
- 75～79歳：77万3000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：45%
- 80～84歳：92万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：50%
- 85～89歳：107万1000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：58%
- 90～94歳：117万9000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：65%
- 95～99歳：125万8000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：69%
- 100歳以上：123万2000円
- 「入院＋食事・生活療養」の割合：70%
年間の医療費は、60歳代前半の38万円から90歳代後半には125万円を超え、約3.3倍に増加しています。この増加の大きな要因となっているのが、「入院＋食事・生活療養」にかかる費用です。
70歳代までは通院治療が中心ですが、80歳代になると医療費の半分以上を、90歳代では7割近くを「入院＋食事・生活療養」の費用が占めるようになります。
国の高額療養費制度を利用すれば自己負担額には上限が設けられていますが、毎月の上限額に加えて、食事代や差額ベッド代（全額自己負担）などの費用は別途必要になる点に注意が必要です。
まとめ
今回は、70歳代の貯蓄額や年金、生活費に関するさまざまなデータをご紹介しました。
平均値や中央値はあくまで目安であり、ご自身の状況とは異なる部分も多かったかもしれません。
大切なのは、これらのデータを参考にしつつ、ご自身の家計やライフプランと向き合うことです。
春は、新しいことを始めるのに良い季節です。
まずは家計簿を見直して収支を把握したり、利用できる公的制度について調べてみたりするなど、小さな一歩から始めてみてはいかがでしょうか。
将来への漠然とした不安を具体的な計画に変えることで、より安心して豊かなセカンドライフを送るための準備を進めることができるでしょう。
参考資料
- J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」
- 厚生労働省年金局「令和6年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
- 厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」
石津 大希
