2026年を迎え、いわゆる団塊の世代はすべて75歳以上となりました。日本は名実ともに、後期高齢者が社会の中核を占める段階に入っています。

高齢化は、統計や制度の話としてだけでなく、日々の暮らしの中でも実感されるようになりました。身近な家族や地域の変化を通じて、「老後の生活」がより現実的なテーマとして意識される場面も増えています。

「年金収入だけで生活は成り立つのか」「貯蓄は何年分もつのか」といった不安は、誰にとっても無縁ではありません。

本記事では、総務省・厚生労働省が公表している一次資料をもとに、75歳以上の後期高齢シニア夫婦を対象として、「生活費」「年金」「貯蓄」の実態を具体的な数値から整理していきます。

あわせて、後期高齢者医療制度の基本構造や、医療費の自己負担割合についても確認します。