「自社株買い」で株価は上がる？日経平均高騰の裏で、投資家が陥る「落とし穴」をプロが徹底解説 リクルート、三菱商事、クレハ。3つの実例から学ぶ「自社株買い」の見極め方

2. 成功事例に学ぶ「王道」のパターン

まずは、自社株買いが発表され、実際に株価が力強く上昇した「成功事例」を見てみましょう。泉田氏が挙げたのは、リクルートホールディングスと三菱商事の2社です。

2.1 事例1：リクルートホールディングス（6098）―成長から還元への転換

2023年10月、リクルートは上限1,000億円（発行済株式数の約2.83%）の自社株買いを発表しました。
泉田氏はこの事例について、「数字（2.83%）自体のインパクトはそれほど大きくないが、方針の転換が評価された」と分析します。これまで成長投資にお金を使っていた企業が、「これからは株主還元もしますよ」と明確に打ち出したことで、市場の期待が高まり、株価がぐんぐんと上昇しました。

2.2 事例2：三菱商事（8058）―「消却」までのフルセット

2024年2月、三菱商事は発行済み株式数の約10%にあたる、上限5,000億円もの大規模な自社株買いを発表しました。
泉田氏はこの事例のポイントを、単に買っただけでなく「消却」までセットで行った点にあると指摘します。

• 自社株買い： 市場から株を買うこと
• 消却： 買った株を消して、発行済み株式数を減らすこと

買っても『金庫株』として会社が持っているだけでは、株式数は減りません。

三菱商事は10%もの株式を『買って消す』と宣言したことがポジティブサプライズとなり、株価上昇につながりました。これが王道のパターンです、と泉田氏は語ります。

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