【6月支給分から年金が増えます】厚生年金メイン「平均年収610万円」で「約40年間」働いた男性→65歳以降の年金目安はいくら？ 2026年度はプラス1.9%引上げの年金額「国民年金の満額7万608円」←1300円アップ！

年金額は年度ごとに見直されます。2026年度は4月分からのプラス改定が公表されており、この増額改定率は、次の年金支給日である6月15日支給分（4・5月分）から適用されます。

年金額は、現役時代の働き方や加入していた制度によって大きく異なります。会社員として厚生年金に加入していた期間が長いか、国民年金のみの期間が多かったかによって、毎月受け取る金額にははっきりとした差が生じます。

そのため、「ねんきん定期便」などを活用し、自分が実際に受け取る年金額を正確に把握しておくことが、老後の生活設計を考えるうえで欠かせません。

今回は、公的年金の加入歴別年金目安額、年齢別の平均受給金額や、受給金額ごとの受給者数の分布をもとに、年金の全体像を整理していきます。

自分の受給額がどの位置にあるのかを確認しながら、今後の家計や6月からの増額改定を見据えた資金計画を考える材料としていきましょう。

1. 年金額は「平均」だけ見ても判断できない

年金額を考える際に多くの人が参考にする「平均年金月額」は、あくまで全体像を把握するための出発点にすぎません。

ここからは、この平均値が持つ意味と限界を整理しながら、「自分の年金を考えるには、どこを見るべきか」という視点を明らかにしていきます。

年金に関する記事やニュースでよく目にするのが、「平均年金月額はいくら」という表現です。

この数字は、現在のシニア世代全体をならした“全体像”を把握するうえでは有効ですが、それだけで自分の老後を判断するのは早計です。

なぜなら、年金額は一人ひとりの加入経歴によって大きく異なるからです。平均値は便利な指標である一方、実際の受給額とのズレが生じやすい数字でもあります。

公的年金の受給額は、次のような要素の積み重ねで決まります。

同じ「65歳」でも、長年厚生年金に加入してきた人と、国民年金中心だった人とでは、月々の受給額に大きな差が生まれます。つまり、平均額は「誰かの年金」ではあっても、「自分の年金」とは限らないのです。

そこで本記事では、年金額を次の順番で整理していきます。

この流れで読み進めることで、「平均ではいくらなのか」、「自分はどのケースに近いのか」、「現実にはどの水準に落ち着きやすいのか」を段階的に整理できるようになります。

これから紹介する数字を、単なる統計として眺めるのではなく、自分の老後に置き換えて考えるための土台として、ぜひ参考にしてみて下さい。