2024年1月にスタートした新NISA制度。日本証券業協会によると、大手証券10社の2025年末でのNISA口座数は1800万件を超えました。利用者が増え続けている新NISA制度を最大限に活かすには、仕組みを知るだけでなく、「どの商品を、どう組み合わせて活用するか」という視点を持つことが重要です。
本記事では、ファンドアナリストの篠田尚子さんが金融経済YouTubeチャンネル「ミライド」で解説した、新NISA制度の基本、非課税枠の仕組み、そして活用方法についてまとめます。
1. 戦略の前に知っておきたい、新NISA制度の基本
1.1 非課税期間が無期限に。新NISAの基本構造
2014年から続くNISA制度ですが、2024年の改正によって利便性が大きく向上しました。篠田さんは「第一に、制度自体が恒久化されたので、旧制度のように焦って始める必要はなく、ご自身の準備が整ってから始めても十分に間に合います」と解説します。
具体的に何が変わったのか、主なポイントを整理します。
・非課税枠の種類:「つみたて投資枠」と「成長投資枠」があり、併用が可能。成長投資枠は一括投資もできる。
・投資可能額と期間:生涯の非課税限度額は「1800万円(うち成長投資枠は1200万円まで)」に拡大。
・保有期間:非課税期間が無期限となり、制度自体も恒久化された。
1.2 「非課税枠の再利用」を有効活用する
新NISAの大きな特徴として、一度使った非課税枠の「再利用」が可能になった点が挙げられます。
年度途中で商品を売却した場合、購入時の価格相当分(これを簿価と言います)の非課税枠が翌年以降に復活します。これにより、年間上限(360万円)を活用しながら、最大1800万円以上の非課税枠を実質的に活用できます。
著者
ミライド powered by モニクル総研
YouTube channel powerd by Monicle Institute of Research
「ミライド」は、モニクルグループのシンクタンクであるモニクル総研が運営する金融・経済YouTubeチャンネルです。証券アナリストの泉田良輔、木村敬子、ファンドアナリストの篠田尚子が研究員として在籍し、金融や経済ジャンルを中心に、ビジネス、テクノロジー、キャリア、ヘルスケア、スポーツに関わる話題などをアナリスト視点で深堀り解説します。データ分析やキーマンへのインタビューを通じて、ビジネスパーソンや一般投資家に役立ていただけるようなコンテンツを配信しています。(最新更新日:2025年12月5日)
監修者
慶応義塾大学法学部卒業。早稲田大学大学院ファイナンス研究科修了。国内銀行にて個人向け資産運用相談業務を経験した後、2006年ロイター・ジャパン(現LSEG)入社。傘下の投信評価機関リッパーにて、投資信託業界の分析レポート執筆や評価分析業務に従事。2013年、楽天証券経済研究所に入所。2025年5月、株式会社モニクルに参画し、モニクル総研所属。当社ではファンドアナリスト業務や金融教育に関連する情報発信に従事。楽天証券経済研究所 客員研究員。ピクテ・ジャパン・ファンド・アドバイザリー・コミッティーメンバー。CFP®、1級FP技能士。
著書に『本当にお金が増える投資信託は、この10本です。』、『銀行も証券会社もFPも教えてくれない 新しい!お金の増やし方の教科書』、『NISA & iDeCo完全ガイド 2024年新制度対応版』『新NISA完全ガイド FP&投資信託のプロが教える』(いずれもSBクリエイティブ)、共著に『一生楽しく浪費するためのお金の話』(イースト・プレス)他。