新緑がまぶしい季節になりました。次回の年金支給日である6月15日には、2026年度の年金額改定率が適用された新しい年金が振り込まれるため、注目している方も多いのではないでしょうか。
老後の生活を考えるうえで、「年金だけで暮らしていけるのか」は誰しもが抱く大きな関心事です。
参考として、総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2025年(令和7年)平均結果の概要」から、「65歳以上の単身無職世帯の家計収支」データを見てみましょう。
これによると、1カ月の消費支出は14万8445円。つまり、単身世帯が一般的な生活を送るためには、月額「約15万円」が一つの重要な目安になると言えます。
しかし同データによると、実際の社会保障給付（年金など）の平均は12万212円にとどまっており、毎月約3万円（2万9980円）もの赤字（差額分）が生じてしまっているのが現実です。
では、この生活費の目安となる「月額15万円以上」の年金を受け取っている人は、現在どれくらいいるのでしょうか。日本の公的年金は2階建て構造になっており、特に会社員などが加入する厚生年金は、現役時代の働き方や収入によって将来の受給額が大きく変動します。
この記事では、公的年金の基本的な仕組みを振り返りつつ、最新の公表データを用いて、「月額15万円以上の年金受給者」の割合と男女別の実情を詳しく見ていきます。
