DIYテクニックを発信しているInstagramerが、ダイソーの苗を水はけの良い鉢と専用土で植え替え。冬でも新芽ラッシュとなった育て方を披露して、「参考になりました！」と話題になっています。
動画を投稿したのは、「＠yuri_home23」さん。
投稿された動画は執筆時点で約22万8000回再生されるなど話題となっています。
また記事中では、家の「資産価値」についてもご紹介します。
※今回ご紹介する投稿は、投稿者様の掲載許可を頂いております。
1. 【100均ガーデニング】ダイソーの苗を吊り下げコーナーの鉢で元気に育てる
「@yuri_home23」さんは、「植物に囲まれたおうち時間」をテーマに、小さな建売×観葉植物のアイデアを発信しているDIYerです。
現在は、建売住宅のご自宅を心地よい空間にするため、等身大のおうちづくりを進めています。
今回の動画では、ダイソーの苗を、吊り下げコーナーで見つけた「吊り鉢ミニブラック」と「室内向け 観葉・多肉の土」、冬の冷えを防ぐフェルト鉢カバーで、冬でも元気に育つ植え替えをします。
苗は、使用する鉢によっては「穴が小さくて蒸れやすい」「根腐れの原因になりやすい」といった不安も。そこで、通気性・水はけ重視の鉢選びから行います。
この状態のビフォーが、どんなアフター姿に化けるのでしょうか…。
2. 【ビフォーアフター】植え替えに使用する鉢と土→冬でも新芽ラッシュな育成環境に
こちらがビフォーアフターの画像。
苗を、通気性・排水性に配慮した鉢＆室内向けの土で植え替えて、新芽が出てくるほどのびのびと育っていますね。
どんな過程を経て、アフターの姿にたどり着いたのでしょうか？
3. 【100均ガーデニング】「いい土と鉢」から始める苗を元気に育てる植え替え術
苗が調子を崩す原因となる、蒸れやすさと根腐れを解消するため「@ yuri_home23」さんが選んだのが、ダイソーの吊り下げコーナーで見つけたという「吊り鉢ミニブラック」。
カバー付きの二重構造で、鉢底にスリットがたくさんあるため水はけが良く、根が鉢の内側をぐるぐると円を描くように伸びてしまうサークリング防止にも役立つそうです。
苗を鉢に移したら、苗の周りに土は「室内向け 観葉・多肉の土」を敷き詰めます。最後に、鉢に入れた苗を、冷え防止のフェルト鉢カバーに入れて完成です。
鉢を選んで、土を入れて、冷え対策もして、＠yuri_home23さん家の苗はどのように育ったのでしょうか？
4. 【100均ガーデニング】根まで元気に育つ！冬なのに新芽ラッシュ
DIY後の100均苗は、1ヶ月後には「冬なのに新芽ラッシュ」「根っこも元気に飛び出してる～」と、寒い時期でも元気に育ちました。
水はけの良い鉢や土選び、そして冷え対策の鉢カバーまで組み合わせることで、100均苗でも育ちやすい土台が整うことを実践してくれた「@yuri_home23」さん。
植え替えに必要なものも、すべてダイソーで揃うので、チャレンジしやすいのも魅力ですね。
コメント欄では
- 「参考になりました！」
- 「フェルトカバーがとても可愛いので探してみます！」
など、絶賛する人がいらっしゃいましたよ。
＠yuri_home23さん、掲載のご許可をありがとうございました！
5. DIYが、家の「資産価値」を守る場合も
今回の記事はいかがでしたか？自宅の整理や、身近な材料で理想のアイテムを手作りする時間は、単なる節約以上の「暮らしの質」を高める知恵でもあります。
こうした日々の小さな工夫で「快適な住まい」を整えることは、実は家計の土台を支える資産管理の第一歩でもあります。
私たちが日々向き合っているこの「住まい」は、統計的に見ても非常に大きな価値を持っているからです。
国土交通省が調査結果として公表した「令和5年世帯土地統計」を紐解くと、現在の日本における住まいと土地を巡るリアルな実態が見えてきます 。
5.1 統計が示す「土地・住まい」の保有実態
同調査によると、土地を所有している世帯は全国で2747万世帯にのぼり、全世帯（5567万）の約半数（49.3％）を占めています 。
このうち、今まさに暮らしている「現住居の敷地」を所有しているのは2634万世帯（世帯総数の47.3％）です 。
世帯が所有している土地の資産総額は、日本全体で約644兆7000億円という膨大な規模に達しています 。
内訳は下記の通りです。
- 現住居の敷地：約421兆3000億円
- 現住居の敷地以外の宅地など：約170兆1000億円
- 農地：約48兆2000億円
- 山林：約5兆1000億円
全体の65.3％にあたる約421兆3000億円が私たちが毎日を過ごしている「現住居の敷地」です 。
次いで「現住居の敷地以外の宅地など」が約170兆1000億円（26.4％）を占めています 。
5.2 世帯年収と土地所有のリアルな相関
年収によって、住まいに対する「取得の背景」が異なるのも事実です。
世帯の年間収入別「現住居の敷地」所有世帯数割合（令和5年）
- 200万円未満：41.1％
- 200万円～300万円未満：48.4％
- 300万円～400万円未満：47.6％
- 400万円～500万円未満：47.1％
- 500万円～700万円未満：51.8％
- 700万円～1000万円未満：58.5％
- 1000万円～1500万円未満：64.1％
- 1500万円～2000万円未満：69.8％
- 2000万円以上：73.2％
現住居の敷地所有率は、年収500万円以上の層で収入が増えるにつれて上昇し、年収2000万円以上の世帯では73.2％に達します 。
一方で、年収200万円未満の世帯でも41.1％が、年収300万〜400万円未満の世帯でも47.6％が「現住居の敷地」を所有しています 。
年収が高くなるほど法人や個人からの「購入」の割合が増える一方、年収400万円未満の世帯では「相続・贈与による取得」の割合が最も高くなっているのが特徴です 。
5.3 次世代への継承と「資産防衛」の視点
住まいの価値を維持することは、将来の「相続・贈与」を考える上でも避けて通れない課題です。
現住居以外の宅地については、その取得方法の59.1％が「相続・贈与」によるもので、年間収入別に見てもどの世帯も非常に高い水準です。
また、1世帯あたりの土地資産額は地域差が大きく、全国平均の2347万円に対し、都市部を中心に高い値を有しています。
- 東京都：5884万円
- 沖縄県：3445万円
- 神奈川県：3395万円
- 愛知県：3228万円
- 京都府：2869万円
一方で、秋田県（854万円）や青森県（888万円）など、地域によってその評価はさまざまですが、どの場所であっても、住まいの価値を正しく知り、守っていくことは共通の課題です。
DIYで家を整えながら、時には「住まいの健康診断」として現在の資産価値や不動産査定の目安を確認しておく。
そんな「広い視点」を持つことが、本当の意味での賢い家計防衛につながるかもしれませんね。
参考資料
LIMO編集部
