2. 「貯蓄を持っている人」と「貯蓄を持っていない人」は何が違う?
貯蓄額は、個々の環境や価値観によって大きく異なります。
そのため、「貯蓄がある=良い」「貯蓄が少ない=悪い」と一概に判断できるものではありません。家族構成や働き方、健康状態、ライフイベントなど、さまざまな要因が影響しています。
ただし、年代別のデータを見ると、貯蓄の多い層と少ない層の差は年々広がっており、老後に不安を抱える世帯が少なくないのも事実です。
そこでここからは、「貯蓄を持っている人」と「貯蓄を持っていない人」に見られる主な違いを整理してみましょう。
2.1 収入に余裕があるかどうか
貯蓄の有無に大きく関わるのが、可処分所得にどの程度の余裕があるかです。
収入が比較的安定している世帯では、生活費を賄ったうえで貯蓄に回せる余地が生まれやすく、結果として金融資産が積み上がっていきます。
一方、収入が不安定であったり、固定費や生活費の負担が重い場合には、貯蓄に回す余裕を確保しにくくなります。
特に単身世帯や子育て世帯では、急な出費が発生しやすく、計画的な貯蓄が難しい状況に置かれがちです。
また、収入額そのものだけでなく、「家計をどれだけ把握できているか」も重要なポイントといえるでしょう。同じ収入水準でも、支出を管理できている人ほど、貯蓄を維持しやすい傾向があります。
2.2 資産形成を始めた時期
貯蓄額の差を生むもう一つの大きな要因が、資産形成を始めた時期です。
早い段階から少額でも積み立てを続けてきた人は、時間を味方につけることで、30歳代・40歳代でも一定の金融資産を保有しやすくなります。
一方で、生活費や趣味への支出を優先し、40歳代以降にようやく貯蓄を意識し始めるケースも少なくありません。
資産形成のスタートが遅れるほど、積み上げられる期間は短くなり、同じ積立額でも将来の貯蓄額に差が生じやすくなります。
この点からも、貯蓄額は意識の高さ以上に「時間の使い方」に左右されやすいことがデータから読み取れます。
2.3 金融リテラシーの度合い
貯蓄を着実に増やしている人の多くは、預貯金だけに頼らず、金融資産をバランスよく活用しています。
NISAやiDeCoといった税制優遇制度を利用し、無理のない範囲で積み立てを継続することで、家計の余力を効率的に資産形成につなげている点が特徴です。
一方、金融資産をほとんど保有していない層では、「投資は不安」「始め方がわからない」といった心理的な壁が行動を妨げているケースが見られます。
低金利環境が続くなかで預貯金に偏りすぎると、物価上昇の影響を受けやすく、実質的な資産価値が伸びにくくなります。
金融リテラシーの差は、専門知識の有無というよりも、「情報に触れ、実際に行動したかどうか」によって生まれる部分が大きいといえるでしょう。