この状況を踏まえ、20～30代にとっての貯蓄型保険を考えてみましょう。40代、50代に比べると平均貯蓄額は低い結果となりましたが、老後資金や資産形成の時間はまだ余裕があります｡そのため、この世代は「貯蓄型保険が絶対に必要だ」と断言はできないでしょう｡

貯蓄型保険以外の選択肢として、掛け捨て型の｢定期保険｣やリスク資産への｢資産形成｣が挙げられます｡株式と債券を混ぜた投資信託で、リスクを抑えるのもいいでしょう｡

教育資金を確保するには、｢こども保険｣がおすすめ。ただし、日本政策金融公庫の発表では「4年制大学卒業までにかかる費用は、国公立大学でも約500万円」とも言われています｡あくまでも「万が一の時の保険」「教育資金の補助」としてとらえておきましょう｡

また、子ども保険には「別の貯金と教育資金が混ざりにくい」というメリットもあります。ほかの目的でついお金を使ってしまいそうな方は、子ども保険を利用して確実に教育資金をキープしておきましょう。

40～60代にとっての貯蓄型保険

20～30代に比べて平均貯蓄額が多くなっていく40～60代。老後資金を本格的に考え出す時期でもあるため、貯蓄型保険の加入が増える世代です。選ばれるものは、終身保険や個人年金保険が中心となるでしょう。

なかでも40代は老後までの期間があるため､少額投資非課税制度の｢NISA(ニーサ)｣や｢つみたてNISA(ニーサ)｣､個人型確定拠出年金の｢iDeCo(ｲﾃﾞｺ)｣を利用するのもいいでしょう｡貯蓄面、節税面の両方のメリットが得られるため、賢く老後資金を貯めておくことができます。

このように、貯蓄をする手段は貯蓄型保険以外にもたくさんあります。自分の運用次第でお得に貯蓄することも可能なため、自分に合った貯蓄方法を選んでくださいね。

まとめ

保険と貯蓄の両方の役割を果たしてくれる貯蓄型保険。いざという時の備えにもなるため、加入しておけば心強い存在になってくれるでしょう。

ただし、解約のタイミングによっては解約返戻金が今まで払い込んだ保険料を下回る可能性もあります。貯蓄型保険に加入する際は、今後も継続して保険料を払い続けられるかを計算しておきましょう。

【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

LIMO編集部