新年を迎え、「今年こそはお金を貯めたい」と家計を見直している方も多いのではないでしょうか。収入を増やすことも大切ですが、「いくら稼いでいるか」と「どれだけ残せているか」は、必ずしも一致しません。実際、年収1000万円を超えていても貯蓄がまったくない世帯は少なくないのです。
今回は新年にあわせて最新データで見る家計の実態として、学歴別の賃金事情と年収別の貯蓄実態を確認し、これからのお金の向き合い方を考えていきます。
1. みんなの平均賃金、ピークは55～59歳。大卒と高卒で月10万円の差
厚生労働省で公表の「令和6年賃金構造基本統計調査」について、19歳以下から70歳以上まで幅広い年齢層の労働者を対象にした学歴や性別ごとの賃金（月額）をみていきます。まず全体平均をみると、学歴が高くなるほど賃金水準も高くなる傾向がわかります。高校卒の平均賃金は28.9万円であるのに対し、大学院卒では49.7万円となっており、その差はおよそ20万円に達します。
男女別にみると、いずれの学歴においても男性の賃金水準が女性を上回っています。男性では高校卒が31.3万円、大学卒が41.8万円であるのに対し、女性は高校卒で23.8万円、大学卒で31.5万円となっています。学歴による賃金差に加え、性別による水準の違いも引き続き確認できる結果といえるでしょう。
1.1 賃金は50歳代後半がピーク
年齢階級別にみると、多くの学歴や男女の区分で、賃金は55〜59歳ごろに最も高くなっています。若い時期は緩やかに上がり、働き続ける中で経験や役割が増えるにつれて賃金も高くなり、50代後半でピークを迎える流れが読み取れます。
年功序列の傾向が残る日本の賃金体系は、将来設計を描きやすいのが魅力です。しかし、賃金のピークである50代を待つのではなく、手取りが少ない若いうちから「貯蓄の仕組み」を作れるかどうかが重要です。自分の学歴や性別での賃金ピークを把握し、逆算してマネープランを立てることが、安定した将来への近道となります。
2. みんなの平均貯蓄、年収だけでは見えない「お金が残る人・残らない人」の分かれ道
では、年収別で平均貯蓄額にはどのような違いがあるのか、J-FLEC（金融経済教育推進機構）が2025年12月に公表した「家計の金融行動に関する世論調査（2025年）」で年収別の貯蓄額を《単身世帯》と《2人以上世帯》の貯蓄額一覧表でみていきます。
※貯蓄額（金融資産保有額）には、預貯金以外に株式や投資信託、生命保険なども含まれます。また、日常的な出し入れ・引落しに備えている普通預金残高は含まれません。
2.1 《単身世帯》貯蓄額一覧表「年収1000万円以上、貯蓄ゼロが約2割」
単身世帯でみる年収別の貯蓄額（金融資産保有額）と、資産を全く保有していない「貯蓄ゼロ」世帯の割合をまとめました。
- 年収300万円未満：平均貯蓄額677万円/貯蓄ゼロ33.7％
- 年収300～500万円未満：平均貯蓄額1047万円/貯蓄ゼロ21.8％
- 年収500～750万円未満：平均貯蓄額1398万円/貯蓄ゼロ14.0％
- 年収750～1000万円未満：平均貯蓄額2766万円/貯蓄ゼロ8.5％
- 年収1000～1200万円未満：平均貯蓄額2261万円/貯蓄ゼロ22.2％
- 年収1200万円以上：平均貯蓄額6122万円/貯蓄ゼロ5.3％
年収が上がるにつれて平均貯蓄額も増える傾向にありますが、注目すべきは「年収1000万円～1200万円未満」の層で、実に単身世帯の約2割が貯蓄ゼロとなっている点です。この割合は年収300万円〜500万円未満の層（21.8％）と同等であり、高収入であっても必ずしも資産形成ができているわけではない実態が浮き彫りとなっています。
一方で、年収1200万円を超えると平均貯蓄額は6122万円まで跳ね上がり、貯蓄ゼロの割合も5.3％まで急減するなど、超高所得層では二極化がより顕著になります。貯蓄を増やすためには、学歴や年収による「入り口」の金額だけでなく、ライフスタイルに合わせた計画的な支出管理が不可欠であると言えるでしょう。
2.2 《2人以上世帯》貯蓄額一覧表「年収300万円未満、平均800万円以上の貯蓄！」
2人以上世帯における年収別の貯蓄状況を見ていきましょう。単身世帯とはまた異なる、世帯ならではの傾向が表れています。
- 年収300万円未満：平均貯蓄額858万円/貯蓄ゼロ 28.6％
- 年収300～500万円未満：平均貯蓄額1431万円/貯蓄ゼロ 17.0％
- 年収500～750万円未満：平均貯蓄額1755万円/貯蓄ゼロ 12.4％
- 年収750～1000万円未満：平均貯蓄額2222万円/貯蓄ゼロ 9.3％
- 年収1000～1200万円未満：平均貯蓄額2725万円/貯蓄ゼロ 6.8％
- 年収1200万円以上：平均貯蓄額5635万円/貯蓄ゼロ 8.8％
2人以上世帯では、年収1200万円未満までは収入が増えるほど「貯蓄ゼロ」の割合が順調に低下しており、単身世帯に見られた「年収1000万円台での貯蓄ゼロ急増」のような現象は起きていません。注目すべきは、年収300万円未満の層でも平均貯蓄額が858万円に達しており、単身世帯の同所得層（677万円）を上回っている点です。
一方で、年収1200万円以上の世帯では貯蓄ゼロの割合が8.8％と、前の所得層（6.8％）よりわずかに上昇しており、ライフステージの変化に伴う支出増が家計を圧迫しているケースが推察されます。総じて、世帯人数が増えることで将来への備えに対する意識が高まる傾向にありますが、依然として高年収層でも一定数が「貯蓄なし」という厳しい現実に直面していることがわかります。
これらの結果から、平均年収の高さだけでは将来の安心は測れず、「どれだけ稼ぐか」よりも「どう使い、どう残すか」が、お金が残る人・残らない人の分かれ道になっていることがうかがえます。
3. まとめにかえて
今回は新年にあわせて最新データで見る家計の実態として、学歴別の賃金事情と年収別の貯蓄実態を解説しました。
賃金は多くの人で50代後半にピークを迎え、学歴による差も依然として存在しています。一方で、年収が高くても貯蓄が増えていない世帯が一定数あることも明らかになりました。
特に単身世帯では、年収1000万円を超えても「貯蓄ゼロ」というケースが珍しくありません。この結果から見えてくるのは、収入額そのものよりも「お金の使い方」が重要だという点です。
若いうちから少額でも貯蓄の仕組みを作ることで、将来の選択肢は広がります。「まだ先の話」と思わず、今の家計を一度立ち止まって見直してみることも大切です。新年のこのタイミングを、自分なりのお金との向き合い方を考えるきっかけにしてみてはいかがでしょうか。
参考資料
村岸 理美
