65歳からのリアルな年金額。厚生年金と国民年金、年齢別の平均月額を一覧でチェック【60～90歳以上】

2月は2か月に一度の年金支給月ですね。

通帳に記載された金額を見て、ご自身の将来の生活について考えを巡らせる方も多いのではないでしょうか。

特に60歳代を迎え、セカンドライフが目前に迫ってくると「他の人は一体いくらくらい年金をもらっているのだろう」と気になるものです。

日本の公的年金は、働き方や加入期間によって受給額が大きく変わるため、自分の年金額が平均と比べて多いのか少ないのか、一概には判断しにくいのが実情です。

この記事では、厚生年金と国民年金について、60歳代から90歳以上までの年齢別・男女別の平均受給額を最新のデータに基づき、分かりやすく一覧表でご紹介します。

ご自身の状況と照らし合わせながら、将来の資金計画を立てるための一助としてお役立てください。

1. 日本の公的年金の「2階建て」構造とは

日本の公的年金制度は、「国民年金」と「厚生年金」の2種類で構成されており、下の図のように「2階建て」構造と表現されることがよくあります。

日本の公的年金制度のしくみ1/13

まず、制度の1階部分にあたるのが「国民年金」です。国民年金は、日本国内に住む20歳以上60歳未満のすべての人が原則として加入する制度です。

国民年金保険料は所得にかかわらず全国一律で、毎年度見直しが行われます。参考として、2025年度の月額は1万7510円に設定されています。

保険料を40年間（480カ月）すべて納付した場合、65歳から満額の老齢基礎年金を受け取れます。2025年度の満額は月額6万9308円で、未納期間がある場合はその期間に応じて減額される仕組みです。

次に、2階部分に位置付けられる厚生年金制度について見ていきましょう。こちらは、会社員や公務員のほか、特定の事業所で働くパートタイマーなど、一定の要件を満たした方が加入対象となります。

厚生年金は単独で加入するのではなく、国民年金に上乗せして加入する形になるため、「2階建て」と呼ばれています。

国民年金とは異なり、厚生年金の保険料は給与や賞与の額に応じて決まるため、収入が高いほど保険料も高くなります。ただし、上限額が設けられているため、一定以上の収入がある方の保険料は同額です。

将来受け取る年金額は、厚生年金への加入期間や納めた保険料の総額によって計算されるため、人によって受給額が大きく異なるのが特徴です。