3. 【積立額別】15年間で「2000万円」を目指す毎月の積立投資額シミュレーション
老後に必要となる資金は各家庭の事情によって異なりますが、ここでは目標額を2000万円に設定したケースを想定します。
50歳から65歳までの15年間でこの金額を準備するには、毎月いくら積み立てる必要があるのかを、シミュレーションを通して確認していきましょう。
3.1 「15年間」×3%で積み立てた場合のシミュレーション結果
【新NISA】積立金額別「想定利回り3%」積立投資シミュレーション結果

出所:金融庁「つみたてシミュレーター」をもとにLIMO編集部作成
毎月の積立金額:資産評価額
- 1万円:227万円
- 3万円:680万9000円
- 6万円:1361万8000円
- 9万円:2042万8000円
- 12万円:2723万7000円
※想定利回り:年3%
試算の結果、年利3%で15年間積み立てた場合、毎月9万円の拠出で2000万円を超える資産を形成できる見込みとなります。
ただし、月9万円の積立は家計への負担が大きく、加えて利回りは確約されているものではないため、運用結果次第では目標額に届かない可能性もあります。
こうした点を踏まえると、老後資金の準備はできるだけ早く始めることが重要だといえるでしょう。
たとえば、30歳から65歳までの35年間、同じく年利3%で積み立てた場合、毎月の積立額は2万6971円まで抑えられます。
このように、長い運用期間を確保することで、毎月の負担を軽くしつつ、将来に向けた資産形成を進めることが可能になるでしょう。
4. 50代からでも「時間×積立」を味方にする資産形成を
50歳からでも、新NISAを活用して毎月コツコツ積み立てることで、老後資金づくりの選択肢は広がります。
利回りによって最終的な資産額には差が出ますが、預貯金だけに置いておくよりも、長期・分散・積立を意識した運用が資産価値の目減りを抑える手段になる可能性があります。
大切なのは、無理のない金額で継続することと、自分の年金額や生活費を踏まえて目標額を設定することです。
老後を迎える前に、新NISAの仕組みを理解し、早めに資産形成の計画を確認しておくことをおすすめします。
参考資料
マネー編集部社会保障班
執筆者
マネー編集部社会保障班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、厚生労働省や官公庁の公開情報等をもとに社会保障制度や社会福祉、公的扶助、保険医療などをテーマに関する記事を執筆・編集・公開している。
マネー編集部社会保障班は、地方自治体職員出身の太田彩子、日本生命保険相互会社出身の村岸理美、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子など、豊富な経験と知識を有した編集者で構成されている。表彰歴多数の編集者も複数在籍。「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」「福祉医療」等の業務や、国民健康保険料の賦課、保険料徴収、高額療養費制度などの給付、国民年金や国民健康保険への資格切り替え、補助金申請等の業務を担った実務経験者も在籍している。
CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)、一種外務員資格(証券外務員一種)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年8月26日)
監修者
マネー編集部NISA班は株式会社モニクルリサーチが運営する『くらしとお金の経済メディア ~LIMO(リーモ)~』において、大手証券会社やメガバンク等の金融機関にて勤務経験がある編集者が中心となり、金融庁や一般社団法人投資信託協会など官公庁等の公開情報等をもとにわかりやすい記事の情報発信を行っています。
マネー編集部NISA班貯蓄班に所属する編集者は野村證券株式会社出身の宮野茉莉子、SMBC日興証券株式会社出身の安達さやか、株式会社三菱UFJ銀行と三井住友信託銀行株式会社出身の和田直子、株式会社三菱UFJ銀行出身の中本智恵などの資産運用アドバイザー経験者等で構成されており、トップセールスで多数の表彰歴を持つ編集者など、表彰歴多数の編集者も複数在籍。株式や投資信託などを用いた豊富な資産運用、資産形成、老後資金のアドバイスなどの経験と知識を保有し、読者に正確な記事を届けています。
一種外務員資格(証券外務員一種)、CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP1級)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)などの資格保有者も多数在籍。(最新更新日:2025年6月9日)