3. 【75歳以上・後期高齢夫婦】シニアの「平均貯蓄額と内訳」をチェック

年金収入と生活費の差を補ううえで、重要な役割を果たすのが貯蓄です。

ここでは、75歳以上の世帯における貯蓄状況を確認してみましょう(平均世帯主年齢は80.6歳)。

総務省「家計調査 家計収支編 2024年〔二人以上の世帯〕」によると、75歳以上の者がいる世帯(世帯主が75歳以上の無職世帯)の貯蓄状況は、次のようになっています。

【グラフ】75歳以上「後期高齢シニア」二人以上世帯の貯蓄平均は2362万円

75歳以上「後期高齢シニア」二人以上世帯の貯蓄額

出所:総務省統計局「家計調査 貯蓄・負債編 2024年 〔二人以上の世帯〕」(第8-10表)をもとに筆者作成

貯蓄:2362万円

  • 金融機関:2357万円
    • 通貨性預貯金:752万円
    • 定期性預貯金:815万円
    • 生命保険など:350万円
    • 有価証券:440万円
    • 貸付信託・金銭信託:6万円
    • 株式:238万円
    • 債券:41万円
    • 投資信託:155万円
  • 金融機関外:5万円

負債:23万円

平均貯蓄額が2362万円と聞くと心強く感じられますが、これはあくまで平均値に過ぎません。

実際には、一部の高額な貯蓄を持つ世帯が数値を押し上げており、この水準に達していない世帯も少なくないのが実情です。

そのため、自身の貯蓄額が平均と比べてどの位置にあるのか、そして「ゆとりある老後生活費」との差額を何年分カバーできるのかを、冷静に確認しておく必要があるでしょう。

貯蓄の内訳を見ると、約66%が預貯金で占められており、有価証券(株式や投資信託など)は約18%と控えめな割合にとどまっています。

長期にわたる老後生活を支えるためには、単に貯蓄額を維持するだけでなく、「資産寿命」を延ばす視点が重要になります。

とくに、物価上昇が続く局面では、預貯金は名目額が変わらなくても、実質的な購買力が低下するリスクがあります。

そのため、リスクを抑えた形での運用や、インフレに強いとされる資産への分散、自宅を活用するリバースモーゲージなども含め、資産全体でインフレに備える姿勢が求められるでしょう。