4.3 パターン③：女性・厚生年金期間中心
年金月額：13万2117円
- 平均厚生年金期間：33.4年
- 平均収入：35万6000円
- 基礎年金：7万566円
- 厚生年金：6万1551円
4.4 パターン④：女性・国民年金（第1号被保険者）期間中心
年金月額：6万636円
- 平均厚生年金期間：6.5年
- 平均収入：25万1000円
- 基礎年金：5万2151円
- 厚生年金：8485円
4.5 パターン⑤：女性・国民年金（第3号被保険者）期間中心
年金月額：7万6810円
- 平均厚生年金期間：6.7年
- 平均収入：26万3000円
- 基礎年金：6万7754円
- 厚生年金：9056円
上記のデータからは、厚生年金に長く加入し、かつ収入が高かった人ほど、老後の年金額は多くなる傾向があることが分かります。
現役時代に「国民年金の期間が中心だったか」「厚生年金の期間が中心だったか」により、老後の年金水準が大きく変わるわけですね。
働き盛りの現役世代にとって、いまの働き方や収入は、目前の家計だけではなく、遠い将来の年金額を左右する重要な要素となるのです。
5. 生活スタイルや年金の見込額をもとに、老後生活の資金計画を立てましょう
ここまで、65歳以上の無職単身世帯における「月の生活費」の平均や、50歳代が考える「年金支給時に最低準備しておく金融資産残高」について解説しました。
また、年金加入経歴別で「2025年度に65歳になる人」を想定した年金額例を5パターンご紹介しました。
65歳以上の無職単身世帯は、平均で毎月2万7817円の赤字となっています。
そのため不足する額は、貯蓄などを取り崩しながら過ごしていることが考えられます。
老後に必要な資金は、一概にいくらと決められるものではなく、生活スタイルや年金の見込額などによって大きく異なります。
公的な平均値や統計データを参考にしながら、老後生活の資金計画を立てることが、将来にわたる安心へとつながる大切な第一歩となるでしょう。
参考資料
- 総務省統計局「家計調査報告 家計収支編 2024年(令和6年)平均結果の概要」
- J－FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（2024年）」
- 厚生労働省「令和7年度の年金額改定についてお知らせします」
- 厚生労働省「年金制度改正法が成立しました」
- 厚生労働省「社会保険の加入対象の拡大について」
- 日本年金機構「在職老齢年金の計算方法」
- J-FLEC（金融経済教育推進機構）「家計の金融行動に関する世論調査 2024年」
安達 さやか
