【生活費は手取りの1.2倍！】65歳以上おひとりさま世帯の《赤字家計簿》グラフで拝見。働き方で差がつく「老後の年金額」【コラム】60歳～100歳以上《年齢階級別》シニアの医療費、年間一人当たりいくら？

4. 【コラム】60歳～100歳以上《年齢階級別》シニアの医療費、年間一人当たりいくら？

年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）

シニア世代の医療費は、年齢を重ねるごとにかさんでいくのが一般的です。

厚生労働省「年齢階級別1人当たり医療費（令和4年度、医療保険制度分）」より、60歳以上の各年齢層における、1人当たりの医療費計、および診療費における「入院＋食事・生活療養」の割合について見てみましょう。

医療費計は、60歳代前半の38万円から90歳代後半の125万円超へと、約3.3倍に増加しています。この金額の増加を特に押し上げているのは、「入院＋食事・生活療養」にかかる費用です。

70歳代までは通院が中心ですが、80歳以降では医療費の50%超を「入院＋食事・生活療養」のための費用が占め、90歳代では70％に迫ります。

国の高額療養費制度を使っても、毎月の上限額の自己負担に加え、食事代や差額ベッド代（全額自己負担）といった出費が続く点にも留意が必要でしょう。

介護費用についても、生命保険文化センター「2024（令和6）年度生命保険に関する全国実態調査」によると、一時費用（※1）の合計額で47万円、月々支払う費用はひと月あたり9万円（※2）。もちろん実際にかかる金額は、要介護度や介護をおこなう場所によっても個人差が出ます。

※1：住宅改造や介護用ベッドの購入費など
※2：いずれも公的介護保険サービスの自己負担費用を含む

厚生労働省の「令和6年簡易生命表」における、平均寿命は男性81.09歳、女性87.13歳。長寿時代を見据えたライフプランには、入院が長期化したり、介護にかかる費用、その間の生活を支えるための視点が不可欠と言えるでしょう。

65歳以上単身無職世帯の毎月2万7817円の赤字と、122.9％という高い平均消費性向は、公的年金収入だけで老後の暮らしを成り立たせることの難しさを示すもの、と言えるでしょう。

この赤字を埋めるためには、平均的な年金収入を上回るか、あるいは「生活費のカット」や「資産の取り崩し」が必要となります。

また、今回使用した家計調査の支出の内訳を見ると、住居費が1万円台と低く設定されており、介護費用も含まれていません。

多様なライフコースに応じた年金額例が示すように、現役時代の働き方が老後の年金水準を大きく左右します。

年末の資金計画を見直す今、ご自身の年金見込額を確認し、不足額を明確にすることが、老後のおひとりさま対策の第一歩です。

公的年金を土台としつつ、新NISAやiDeCoといった私的年金や貯蓄を計画的に活用することで、老後のお金の不安を軽減し、安定した生活を送るための確かな備えを検討しましょう。

マネー編集部貯蓄班