2.3 NISAやiDeCoなど投資信託で運用する
金融機関への預貯金より積極的に資産形成したい方は、投資信託をする方法があります。NISAやiDeCoなら非課税優遇制度が設けられているため、上手に活用すると良いでしょう。
NISAはつみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が240万円まで利用可能で、2つの枠は併用も可能です。
iDeCoの拠出限度額は職業により異なり、自営業は6万8000円/月、会社員は2万3000円/月(企業年金に加入している場合は2万円/月)、専業主婦は2万3000円までです。
ただし、投資信託には元本割れリスクなど注意すべきリスクがあるため、始める際には十分に理解することが大切です。
3. まとめ
65歳以上二人以上世帯の貯蓄額の平均値は2509万円、中央値は1658万円となっており、一見すると十分な老後資金が確保できているように見えます。
しかし、3000万円以上の高額な貯蓄を有している世帯がある一方で、300万円以下という世帯も約15%存在します。
厚生年金や国民だけでは老後の生活費をカバーできない場合、貯蓄を切り崩す必要が出てきます。
また、病気や介護のために医療費や介護費用がかかる可能性もあるでしょう。
こういった場合、まとまった費用が必要になるケースもあり、貯蓄がないと対応できない可能性があります。
老後資金の準備は、始めようと思ったときから取り組めます。
今回ご紹介した方法を取り入れつつ、無理のない範囲で計画的に準備していきましょう。
参考資料
木内 菜穂子