退職後の資産の持続年数、気になる単身者の2極化 資産取り崩しにも課題がある単身「D」世代 2018.08.03 06:00 公開 執筆者野尻 哲史 退職者の保有資産別に見た「公的年金以外に必要な資金年額」とその持続年数(単位:万円、人、年) 02/02 出所:フィデリティ退職・投資教育研究所、資産活用世代のお金との向き合い方アンケート、2017年8月 注:持続年数は公的年金以外に必要な資金年額で除した数値。青色は持続年数が10年未満の欄、赤色は持続年数が20年以上の欄。 この写真の記事へ戻る 合同会社フィンウェル研究所代表 野尻 哲史 copy URL 執筆者 野尻 哲史 合同会社フィンウェル研究所 代表 合同会社フィンウェル研究所代表。国内外証券会社、大手外資系運用会社を経て、2019年5月に現職。資産の取り崩し、地方都市移住、雇用継続などの退職後の生活に関する提言を行っている。行動経済学会、日本FP学会などの会員などの他、2018年9月から金融審議会市場ワーキング・グループ委員。著書に『IFAとは何者か』(一般社団法人金融財政事情研究会)、『老後の資産形成をゼッタイ始める!と思える本』(扶桑社)、『定年後のお金』(講談社+α新書)、『脱老後難民 「英国流」資産形成アイデアに学ぶ』(日本経済新聞出版社)など多数。 あわせて読みたい