5. まとめにかえて
今回は年金一覧表を用いて年代別の年金額について詳しく見てきました。年金は老齢給付だけでなく、万一のときの障害年金や遺族年金としても私たちを支える大切な公的保障です。
しかし、データが示す通り、現役時代の働き方によって老後に受け取る年金額には大きな個人差があること、そして年金のみで生活費をまかなうのはなかなか難しい現実があることもご理解いただけたでしょう。
だからこそ、老後の生活資金については、「年金で足りない部分をどう補うか」を現役時代から考えておく必要があります。預貯金だけでなく、新NISAやiDeCoといった税制優遇のある資産運用制度も活用し、物価上昇にも備えながら、前向きに、そして計画的に老後への資産形成を始めてみてはいかがでしょうか。
参考資料
- 日本年金機構「公的年金制度の種類と加入する制度」
- 日本年金機構 年金用語集「た行 特定事業所」
- 日本年金機構「厚生年金保険の保険料」
- 厚生労働省「令和7年度の年金額改定についてお知らせします」
- 厚生労働省年金局「令和5年度 厚生年金保険・国民年金事業の概況」
筒井 亮鳳
