サムスンがノートPC用有機EL量産へ、伸び悩むスマホの穴埋めなるか 大画面化で工場稼働率アップを狙う

2018年中ごろから一気に風向きが変わった半導体設備投資。サムスンや東芝といったメモリー大手各社が新規投資を抑制するなど、18年上期の好調から一転、下期は調整局面となった。そのなかでも、韓国SKハイニックスだけは強気の投資戦略を維持していた。DRAMならびにNANDフラッシュで設備導入時期の前倒しを要請、シェアや技術格差を埋める好機と捉え、積極的な動きを見せていた。しかし12月に入り、その姿勢が一気に崩れた。韓国・清州にあるNAND新工場「M15」の設備導入を中断、中国・無錫にあるDRAM新棟「C2F」の導入規模に関しても、見直しがかかったもようだ。

「今や韓国のサムスン電子は、世界企業500社売上高番付で第12位にランクされているビッグカンパニーになった。2017年売り上げは約23兆7140億円であり、日本国内の電機トップである日立製作所の9兆3686億円と比べれば大差がついている。サムスンの背中がますます遠くなってきた」

8月ごろから表面化してきた、インテルのCPU供給不足の問題。Acerなど台湾PCメーカーは2018年下期の不安要素としてこの問題を取り上げたほか、日系メーカーの間でもこれを問題視する向きが強まってきた。この問題に対し、インテルの暫定CEOであるBob Swan氏が9月28日に、顧客向けに異例の書簡を発表するなど、事態は広範囲にわたる可能性が出てきた。