3.1 業種別に見る「年収600万円超700万円以下」の割合

  • 建設業：8.9％
  • 製造業：9.7％
  • 卸売業、小売業：5.9％
  • 宿泊業、飲食サービス業：2.4％
  • 金融業、保険料：9.5％
  • 不動産業、物品賃貸業：5.4％
  • 運輸業、郵便業：7.7％
  • 電気・ガス・熱供給・水道業：13.6％
  • 情報通信業：13.1％
  • 学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業：8.3％
  • 医療、福祉：4.6％
  • 複合サービス事業：12.5％
  • サービス業：5.1％
  • 農林水産・鉱業：3.1％
  • 全体平均：7.1％

年収600万円超700万円以下の割合が最も高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」の13.6％でした。

次いで「情報通信業」の13.1％、「複合サービス事業」の12.5％と続きます。

4. まとめにかえて

平均給与は徐々に増加傾向にあり、10月以降は最低賃金の改定も迫っています。

こうした社会の変動によって自身の年収が変わる可能性もありますが、個人で行うキャリアアップのインパクトは大きいものです。

日本で年収600万円以上を達成しているのは23.0％です。業種別にも大きく異なることから、さまざまな観点でキャリアを考えていきましょう。

参考資料

太田 彩子