韓国のサムスン電子は、米ラスベガスで開催中（1月8～11日）の家電見本市「CES」で、マイクロLEDディスプレーの最新の開発成果を披露した。家庭用のテレビサイズとして初めて75インチ（4K）を実現したほか、219インチ（6K）の大型LEDサイネージディスプレー「The Wall」も公開した。

モジュール方式でサイズや比率は自在

　サムスンが開発したマイクロLEDは、LEDチップを敷き詰めたモジュールをつなぎ合わせてディスプレーを構成する。モジュール方式であるため、設置スペースに合わせて画面サイズを自由に設計できるほか、画面のアスペクト比（縦横比）も標準の16:9をはじめ、ワイドスクリーンである21:9や32:9、さらには1:1のような斬新な比率まで、あらゆるものに対応できる。また、ベゼル（額縁）フリーであるため、生活環境に溶け込ませることができるという。

　発売日や価格は明らかにしていない。サムスンは2018年4～6月期の決算会見で、マイクロLEDディスプレーに関して商業用と家庭用で商品化する考えを示し、家庭用については19年上期中に製品化する意向を明らかにしている。価格に関しては「ユーザーが受け入れられる合理的な価格帯で発売する」と述べた。

初代開発品はミニLEDだった

　サムスンは、18年1月のCESでマイクロLEDディスプレー「The Wall」を初めて披露した。当時のサイズは146インチ。このとき詳細は明らかにしなかったが、今回と同じくLEDモジュールをタイリングする方式で146インチを実現したようだ。

　ただし、「世界初のコンシューマー用マイクロLEDモジュラーテレビ」として大々的に発表したものの、後の分析でLEDチップのサイズは「マイクロ」（チップサイズが100μm未満）ではなく、「ミニ」（チップサイズが100～200μm）であったことが指摘された。Mini LEDは、Micro LEDよりもチップサイズが大きいため実装しやすいが、サイズが大きいため画質は粗くなる。ちなみに、148インチ品のLEDチップ実装ピッチは0.8～0.85mmだったようだ。

　その後、サムスンはマイクロLEDディスプレーの事業化に向けて、18年2月に中国最大手のLEDチップメーカー、三安光電と協業すると発表。合意に基づき、サムスンは前受金として三安に1683万ドル（約18.5億円）を支払い、三安は今後3年にわたってサムスンにマイクロLEDチップを供給することになった。

　また、最近では、台湾に初のマイクロLEDチップ専用の量産工場を建設中であるプレイナイトライド（台湾）からもチップの調達を準備しているのではないかと噂されている。

　そして、18年夏には商業用の「The Wall Professional」を発売し、LEDシアター（映画館）やホテルなど大型施設用のディスプレーとして正式販売を開始した。

テレビ用ディスプレーは「2トラック戦略」

　次世代ディスプレー技術として期待が大きいマイクロLEDだが、課題はコストにある。解像度4Kを実現するなら、3840×2160×RGBで約2500万個のLEDチップを正確に実装しなければならず、画面サイズが小さくなればなるほどLEDチップの実装ピッチがより狭くなるため、製造コストが高いのだ。安価で歩留まりが高い量産プロセスが確立されているわけではなく、この技術の確立にサムスンをはじめとする参入各社がしのぎを削っている。

　サムスンでテレビ事業を担当しているSamsung Visual Display（サムスンVD）は、次世代テレビ用パネル技術について「現在主流のQLED（量子ドット技術を採用した液晶）に続き、マイクロLEDとQD-OLED（量子ドット技術を用いた有機EL）の2トラックを技術ロードマップ内に置いている」と述べている。これまでは、100インチまでの家庭用はOLEDからQD-OLED、100インチ以上の大型ではマイクロLEDと、サイズによってディスプレー技術を使い分けていくとみられていたが、マイクロLEDで4K 75インチを実現したことで、今後の商品戦略にも影響を与えそうだ。

電子デバイス産業新聞 編集長　津村 明宏