総務省によれば、日本の労働市場において2016年には女性比率が46％を占め、約半分に近づいています。2002年に女性比率が42％であったことを考えれば、女性比率が拡大していることが分かります。

仕事選びにあたっては、やりがいとともに給料や年間給料である年収はもっとも重要な要素のうちの一つでしょう。給料は会社によっても職位によっても異なるものですが、お金の話は仕事でも友人や知人に直接は聞きにくい内容でもあります。ここでは厚生労働省の「平成29年賃金構造基本統計調査」をもとに、平均年間給与ごとに女性の職業をリストアップしていきます。

職業別年間給与の算出方法

今回の職業別年間給与は厚生労働省「平成29年賃金構造基本統計調査」をもとに算出をしています。同調査の本概況については、10人以上の常用労働者を雇用する民営事業所の客体（6万6260事業所）のうち、有効回答のあった事業所（4万9541事業所）についての集計内容となっています。

また、調査の時期は平成29年6月分の賃金等（賞与、期末手当等特別給与額については平成28年１年間）について平成29年7月に行われたものです。職業別年間給与については、上記の「きまって支給する現金給与額」が12ヶ月あったと仮定し、それに年間賞与その他特別給与額を足し合わせたものとして算出しています。

年収ランキングを見ていきましょう

以下、平均年収のレンジごとに職業をリストアップしていますが、平均年間給与だけをうのみにせず、職業名のリンクをクリックしてください。記事には企業の規模別の平均年齢と勤続年数もあわせて記載してあります。一般的な日本企業であれば、年齢が上がる、もしくは勤続年数が長くなるにしたがって給料が増えるのが普通です。平均年齢が高い、もしくは平均勤続年数が長いことで給与が高いことがあります。しかし、平均年齢が高いことや平均勤続年数が長いことは若い就業者にとっては良いことばかりではないでしょう。

また、同じ職業でも企業規模によって平均年収に大きな差がある職業もあります。そうした場合、極端に高い、もしくは低いほうの企業規模の平均年収にひっぱられた数値が表示されています。このため、その職業全般の姿を映し出したものではないという点に注意してください。

■1200万円以上

■1000万円以上1100万円未満

■900万円以上1000万円未満

■800万円以上900万円未満

■600万円以上700万円未満

■500万円から600万円未満

つづく