万が一のための保障に備えつつ、満期になると積立金が戻ってくる「貯畜型保険」。貯畜型保険を検討している方の中には、どの商品に加入しようか迷っている人も多いのではないでしょうか。本当に自分に必要な保険は、目的や家族構成によっても異なってくるでしょう。ここでは、タイプ別の貯畜型保険について簡単に理解した上で、おすすめのパターンについて考えていきます。

貯蓄型保険にはどんな種類があるのか

一言で貯蓄型保険といっても、以下のように、さまざまな種類があります。

養老保険

「養老保険」は、万一に備える保険です。保険期間内に死亡すれば、死亡保険金を受け取ることができます。また、満期時に生存していれば、満期保険金を受け取ることができます。この満期保険金をとらえて「貯蓄型保険」と呼ばれますが、貯蓄になるかどうかは満期までに生存しているのか、そうでないかという点で異なります。

終身保険

「終身保険」は、養老保険と同様に万一に備える保険です。死亡した場合に死亡保険金を受け取れます。また、その保障は一生涯続きます。終身保険では60歳を超えた際に、保障を継続することもできるし、解約をして解約返戻金を受け取ることもできます。

場合によっては、60歳時に解約返戻金が払い込んだ保険料を上回ることもあり、そうした側面をとらえて「貯蓄型保険」にグルーピングされます。

こども保険（学資保険）

「こども保険」はこどもの教育費などに備えるための保険です。高校や大学の入学時などの節目に祝金（生存給付金）、また満期には満期保険金を受け取ることができます。保険契約期間中に親などが死亡した場合にはそれ以降の保険料の支払いは必要ありません。満期保険金は払込保険料合計を上回る点などを評価して「貯蓄型保険」として知られています。

個人年金保険

「個人年金保険」は、老後に備えるための保険です。年金受取開始までに死亡するとそれまでに払い込んだ保険料程度の死亡保険金が受け取れます。また、無事に契約時に定めた年金受取年齢となれば、年金を受け取ることができます。年金の受取期間は、一定期間や一生涯など選ぶことができます。

自分で積み立てていた保険料をその後手にするわけですから、年金受取開始までに保険の機能がありながらも、こうした特徴から「貯蓄型保険」のグループの商品として認識してもよいでしょう。

自分に合った貯蓄型保険の決め手とは

「将来に備えて、貯蓄性のある保険への加入を検討しよう」と思っても、個々の目的や状況によって、向いている保険は異なります。ここでは、タイプ別のおすすめの貯蓄型保険について紹介します。

結婚し子供が最近生まれた30歳のAさん　→　養老保険

養老保険は、ここまで見てきたように万が一に備える保険でもありますし、また無事に満期を迎えると満期保険金を受け取ることができます。

子供が成人するまでの20年間は、そうした万が一に備えるために死亡保険があれば遺族にお金を残すことができます。また、無事に満期を迎えることができれば満期保険金を受け取ることができ、自分の老後資金に充てることもできます。

もっとも、万が一のシーンだけを想定するのであれば、「定期保険」でも構わないでしょう。ただ、それでは貯蓄性はないので、別途、自分で資産形成を行うアプローチが必要となるでしょう。

子どもがいるが貯蓄に自信のないBさん　→　こども保険（学資保険）

大学進学率が高い日本では、子どもが生まれたときから、将来の教育にかかるお金を意識する人も多いようです。日本政策金融公庫の調べによれば、国立大学を卒業する4年間に必要な金額は約500万円とされています。私立の理系を卒業するのには、さらに多くの約810万円が必要とされています。いずれにせよ決して少なくない金額といえるでしょう。

こども保険に加入し、大学入学時などのタイミングでまとまったお金が入るようにしておくと、子どもの進学にともなう多額の出費による家計への負担を軽減することができます。

もっとも、仮に先に見たように500万円程度必要様としても、すべてをこども保険で教育資金を準備するというのは難しいという方も多いのではないでしょうか。その場合には、リスク資産への投資という資産形成の別アプローチを検討する必要があります。

まとめにかえて

貯蓄型保険には、目的に応じてさまざまな種類があります。それぞれの貯蓄型保険の特徴をよく把握したうえで、自分にぴったりの商品を選ぶようにしたいものです。

参考サイト

生命保険文化センター「イラストでわかる生命保険　ほけんのキホン」

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

LIMO編集部