1.2 新NISAとiDeCo使い分け（2）中途解約など現金化
途中、手元にお金を戻す条件も異なります。
新NISAはいつでも途中で売却をすることが可能です。
対して、iDeCoは、原則60歳にならなければ受け取れません。年代にもよりますが、60歳まで原則引き出せないことを考えると、無理のない範囲で活用することが重要になるでしょう。
たとえば、リストラや離婚、病気になったり働けなくなったりすることを考えると、お金を引き出す必要に迫られることもあります。
そういった可能性を踏まえ、「新NISAは万が一のときでも売却できる資金・iDeCoは老後資金」と使い分けて、金融商品や積立金額を考えましょう。
2. 新NISAとiDeCoに向いてない人（その2）：新NISAとiDeCoでバラバラに選ぶ
資産全体で考える
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資産形成を考える際、新NISAではこの目的のために、iDeCoはこの目的のために、とそれぞれ家計全体で見た役割分担を決め、そこから金融商品を決定したいものです。
ですが、新NISAとiDeCoをバラバラに考え、また「なるべくリスクを抑えたい」と、より安定的な金融商品で固めてしまう人を多く見かけます。
その場合、いざ必要となったときに目標とする金額に到達していない可能性も考えられます。
バラバラに考えず、どのように上手に金融商品を選べばよいか、そのコツをご紹介します。
2.1 金融商品でリスクを抑えるのではなく、資産全体
新NISAやiDeCo以外に貯蓄を保有している方も多いでしょう。預貯金が多い世帯は、投資する金融商品のリスクが高くても良いのです。
ご家庭の資産全体からみると、新NISAやiDeCoをしているものの、場合によってはリスクを抑えすぎた運用になっている場合もあります。
一般的には、リスクは「値下がりすること」「元本が減ること」「損をすること」と思われがちです。しかし、金融におけるリスクとは「価格の振れ幅がある」ということです。価格が動くこと自体がリスクなのです。
したがって、個別の金融商品のリスクに目をやるばかりではなく、家庭の資産全体で考えてみたいところです。
