【富裕層】元証券会社の富裕層担当社員が見た、「富裕層の3つの共通点」とは?
資産価値の上昇により「富裕層と超富裕層」の純金融資産は増加
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物価の上昇が続いています。
内閣府が2025年2月に公表した2024年度日本経済レポートによると、消費者物価指数は2023年11月以降概ね2%台で推移してきましたが、直近にかけて、生鮮食品の価格上昇が加速し、他の食料品の上昇率も拡大傾向にあることがわかりました。
筆者はFP資格を保有するファイナンシャルアドバイザーとして、家計や資産運用など、お金に関するさまざまなご相談を受けています。
最近のご相談は「物価高の影響で生活が苦しい」といった内容が多く、お客様のお金に対する不安や悩みが高まっているように思います。
生活苦を感じる人が増えていることから「お金持ちは減っている」と思われがちですが、富裕層世帯は増加しているのです。
なぜ、物価高が続くこのご時世でも富裕層が増え続けているのでしょうか。
そこで今回は、元証券会社で富裕層担当社員であった筆者が、富裕層から聞いた「資産運用の心得」についてまとめていきます。
また、2025年2月13日に公表された株式会社野村総合研究所による調査結果をもとに、日本で「富裕層が増えた」状況についても詳しく解説しますので、ぜひ参考にご覧ください。
1. 元証券会社の富裕層担当社員が見た、富裕層に共通点する特徴
ここからは、元証券会社の富裕層担当社員であった筆者が、富裕層から聞いた資産運用の心得についてまとめていきます。
1.1 【特徴1】時間を有効活用する
富裕層の共通点、その1は「時間を有効活用する」です。
筆者がこれまで出会ってきた富裕層の多くは、日々多忙なスケジュールを抱えながらも、「何にどれくらいの時間を使うべきか」を常に意識して行動していました。限られた時間の中で、どれだけ効率よく動けるかを考え、無駄を省くことを習慣にしているのです。
また、時間の使い方にメリハリをつけることで、仕事や投資におけるパフォーマンスも自然と高まります。単に忙しさに追われるのではなく、「自分が本当に価値を生むことに時間を割く」という姿勢が、富裕層に共通して見られる特徴です。
著者
LIMO編集部は、経済や金融、資産運用等をテーマとし、金融機関勤務経験者の編集者が中心となり、情報発信を行っています。またメディア経験者の編集者がキャリア、トラベル、SDGs、ショッピング、SNSなどについて話題となっているニュースの背景を解説しています。当編集部はファンドマネージャーや証券アナリスト、証券会社・メガバンク・信託銀行にて資産運用アドバイザー、調査会社アナリスト、ファッション誌編集長、地方自治体職員等の経験者で構成されています。編集スタッフの金融機関勤務経験年数は延べ58年(696か月)で、メンバーが勤務していた金融機関は、野村證券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、日興証券、三菱UFJ銀行、三井住友信託銀行、日本生命、フィデリティ投信などがある。日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、第一種外務員(証券外務員一種)、CFP®、FP2級、AFP等の資格保有者が複数在籍。生保関連業務経験者は過去に保険募集人資格を保有。株式会社モニクルリサーチが運営(最新更新日:2026年2月7日)。
監修者
株式会社モニクルリサーチ
記者/2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)/元銀行員
神奈川県出身。2級ファイナンシャル・プランニング技能士(FP2級)保有。中央大学文学部社会学科卒業後、みずほ銀行にて確定拠出年金に関する講師として全国の個人投資家向けにセミナーを実施。企業型確定拠出年金(企業型DC)だけでなく、個人型確定拠出年金(iDeCo)も含めた制度や仕組み、投資信託の解説や市況などを伝える。フリーランスを経て、フィンテックベンチャーにて広報を担当。
現在は株式会社モニクルリサーチにて金融関連の取材や自社メディアに関するPR業務も担当。くらしとお金の経済メディア「LIMO(リーモ)」では、人事院、内閣府(金融庁、消費者庁、こども家庭庁)、デジタル庁、総務省、法務省、財務省(国税庁)、文部科学省、厚生労働省、農林水産省(林野庁)、経済産業省(中小企業庁)、国土交通省、環境省といった官公庁の公開情報など、信頼性の高い情報をもとに厚生労働省管轄の公的年金(厚生年金保険と国民年金)、年金制度の仕組み、社会保障、退職金、資産運用や貯蓄、新NISA、iDeCoなどをテーマに企画・編集・執筆を行う。専門家と実務家が発信する金融経済ニュースサイト『LIMO&ファイナンス』でも記事を執筆している。(2026年7月11日更新)