日経平均株価は7日続伸、年初来高値更新が視野に!

【東京株式市場】 2018年9月25日

株式市場の振り返り-日経平均株価は7日続伸、一時24,000円へあと50円に迫る

2018年9月25日(火)の主要指標(カッコ内は前日終値比)

  • 日経平均株価 23,940円(+70円、+0.3%) 7日続伸
  • TOPIX 1,822.4(+18.4、+1.0%) 7日続伸
  • 東証マザーズ総合指数 1,048.6(+8.2、+0.8%) 続伸

東証1部上場銘柄の概況

  • 値上がり銘柄数:1,777、値下がり銘柄数:291、変わらず:43
  • 値上がり業種数:30、値下がり業種数:3
  • 年初来高値更新銘柄数:132、年初来安値更新銘柄数:0

東証1部の出来高は18億3,554万株、売買代金は3兆3,881億円(概算)となり、いずれも先週末より減少しました。米中の貿易戦争懸念が残る中、週明けのNYダウが下落するなど好材料には乏しい状況でしたが、円安進行を背景にリスクオンモードが継続しました。また、権利付最終日だったことも活況な商いを後押ししたと見られます。

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先週末より減少したものの、売買代金は3兆4,000億円に迫る活況な商いとなりました。

そのような中、日経平均株価は概ね堅調に推移しました。前場の序盤には一時▲61円安の反落となりましたが、その後はプラス圏で推移し、大引け直前には一時+81円高(24,000円まであと50円)となる場面が見られました。

これで7日続伸となり、1月23日に付けた年初来高値(ザラバ24,129円)の更新が視野に入ったと言えそうです。

なお、TOPIXも同じような値動きで7日続伸となりましたが、上昇率は日経平均株価を大きく上回りました。これは、大型株だけでなく、中小型株を含めて幅広く買われたことを示唆しています。

東証マザーズ総合指数は続伸、売買代金は再び1,000億円を下回る

東証マザーズの出来高は9,477万株、売買代金は988億円となり、いずれも先週末より減少しました。先週末は新興市場でも個人投資家の物色意欲が急回復しましたが、3連休明けで小休止となったようです。売買代金は再び1,000億円を下回りましたが、相応の水準は維持しました。

また、総合指数も続伸となり、1,000ポイントの大台割れ懸念が後退しました。今後はこの物色意欲が継続するのかが注目されましょう。

中外製薬やNTTデータが年初来高値を更新、ファーストリテイリングは大幅下落

個別銘柄では、リクルートホールディングス(6098)、NTTデータ(9613)、中外製薬(4519)などディフェンシブ銘柄が年初来高値を更新し、資生堂(4911)やエーザイ(4523)も大幅高となりました。

また、東京エレクトロン(8035)、ソニー(6758)、アドバンテスト(6857)、富士通(6702)などハイテク株の一角も大幅上昇となっています。

その他ではトヨタ自動車(7203)が大きく値を上げ、関西電力(9503)が年初来高値を更新したことなどが目を引きました。

一方、ファーストリテイリング(9983)が大幅安となり、ソフトバンクグループ(9984)も大きく値を下げました。

また、機械株が総じて売られ、安川電機(6506)が▲7%安の急落となり、日立建機(6305)やコマツ(6301)の建機株も大幅安で引けています。

その他では、先週末に一転してストップ高となったスルガ銀行(8358)は▲10%安に迫る急反落となったのが注目を集めました。

新興市場では、先週に連日のストップ安を付けたそーせいグループ(4565)が値を下げ、串カツ田中ホールディングス(3547)も大幅安となりました。一方、時価総額が最大のメルカリ(4385)は反発となり、MTG(7806)やZUU(4387)も上昇しています。

葛西 裕一

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国立大学卒業後、国内・外資系の金融機関にて23年勤務後に独立。証券アナリストなどの職務を経験し、ファイナンシャルプランナー関連等の金融系資格を多数保有。専門は株式投資、貴金属投資、年金、相続、不動産。