会社員として毎日忙しく働いている人の中には、老後にゆっくり過ごしたいと思っている人も多いでしょう。

では、大卒から退職まで会社員として働き続けた場合、どれくらい年金をもらえるのでしょうか。年金だけで老後生活を満喫することはできるのでしょうか。

本記事では、大卒後、65歳まで平均年収600万円の会社員として働き続けた人が、老後に受け取る年金額をシミュレーションします。

受給開始年齢ごとにもシミュレーションするので、ぜひ参考にしてみてください。

1. 大卒後に65歳まで「平均年収600万円」で働いた会社員の年金額はいくらか

ではさっそく、大卒後から65歳になるまで平均年収600万円で働いた会社員がもらえる年金額をシミュレーションしましょう。

以下の条件で、現役時代の平均年収別に年金受給額をシミュレーションします。

  • 1973年生まれ
  • 23歳から65歳到達まで会社員として勤務
  • 65歳から年金受取を開始

シミュレーションの結果は以下のとおりです。

【写真全3枚中1枚目】平均年収ごとの年金受給額の目安表。2枚目では、1/3

平均年収ごとの年金受給額の目安表

出所:厚生労働省「公的年金シミュレーター」を基に筆者作成

1.1 平均年収ごとの目安年金受給額(額面)

平均年収 年金受給額の目安(額面)

  • 200万円 月10万7000円
  • 300万円 月12万7000円
  • 400万円 月14万2000円
  • 500万円 月16万2000円
  • 600万円 月18万1000円
  • 700万円 月19万7000円
  • 800万円 月21万3000円
  • 900万円 月23万4000円

平均年収600万円の場合、月18万1000円の年金を受け取れます。現役時代に比べると収入が大きく減少することにがっかりする人もいるかもしれません。

また、平均年収200万円の人と800万円の人とでは、もらえる年金に2倍以上の差があります。

現役時代にいくら稼いでいるかが、老後生活にいかに影響するのかがわかるでしょう。

2. 受給開始年齢を遅らせるともらえる年金はどれくらい増えるのか

先ほどは65歳から年金を受け取る場合の受給額をシミュレーションしましたが、実は年金は受給開始時期を遅らせることが可能です。

年金の受給開始タイミングを遅らせるほど、年間の受給額は増えます。以下の条件で、受給開始年齢ごとに年金額をシミュレーションしてみましょう。

  • 1973年生まれ
  • 23歳から64歳まで会社員として勤務
  • 平均年収600万円

シミュレーションの結果は以下のとおりです。

繰下げ受給した場合の年金受給額2/3

繰下げ受給した場合の年金受給額

出所:厚生労働省「公的年金シミュレーター」を基に筆者作成

2.1 平均年収600万円の会社員の目安年金受給額(額面)

年金受給開始年齢 年金受給額の目安(額面)

  • 66歳 月19万7000円
  • 67歳 月21万2000円
  • 68歳 月22万7000円
  • 69歳 月24万3000円
  • 70歳 月25万8000円
  • 71歳 月27万3000円
  • 72歳 月28万8000円
  • 73歳 月30万3000円
  • 74歳 月31万8000円
  • 75歳 月33万3000円

75歳まで受給開始を遅らせれば、月33万3000円の年金をもらえます。これくらい年金を受け取れれば、ゆとりのある老後生活を送れる人が多いでしょう。

年金受給額を少しでも増やしたい人は、受取開始時期を遅らせることも検討してみてください。

3. 老後はどれくらい生活費がかかるのか

今まで平均年収600万円の会社員の年金受給額を紹介してきましたが、老後生活はどれくらいお金がかかるのでしょうか。

総務省統計局「家計調査報告書(家計収支編)」によると、65歳以上の夫婦のみ無職世帯の平均支出とその内訳は以下のとおりです。

65歳以上世帯の家計収支表3/3

65歳以上世帯の家計収支表

出所:総務省統計局「家計調査報告書(家計収支編)」

3.1 65歳以上の夫婦のみ無職世帯の支出(月額)

  • 食料 7万2930円
  • 住居 1万6827円
  • 光熱・水道 2万2422円
  • 家具・家事用品 1万477円
  • 被服及び履物 5159円
  • 保険医療 1万6879円
  • 交通・通信 3万729円
  • 教育 5円
  • 教養娯楽 2万4690円
  • その他の消費支出 5万839円

 (諸雑費 1万9835円)
 (交際費 2万4230円)
 (仕送り金 969円)

  • 直接税 1万3090円
  • 社会保険料 1万8435円

合計 28万2497円 (※端数処理)

税金と社会保険料を合わせると、平均で月28万2497円の支出がかかります。

夫婦ともに平均年収600万円の会社員であれば年金だけで生活を送れる可能性も高いですが、片働き世帯が年金だけで生活するのは厳しいかもしれません。

もちろん生活スタイルによって支出は異なりますが、一つの目安にしてみてください。

4. 不足する老後資金は資産運用で補おう

老後にもらえる年金とかかる支出をシミュレーションしてみて、資金が不足する場合には資産運用で補うことも検討しましょう。

今は新NISAやiDeCoなどの非課税でお得に資産形成ができる制度もあります。ぜひ、これらの制度を活用して、少しでも早く老後資金の準備を始めてみてください。

参考資料