長寿大国の日本では、定年後にまったく働かないと、年金だけで長い老後生活を支えるのが難しい場合もあります。

そのため、定年後に再雇用や再就職で働くことを検討する人も多いです。ただし、「定年後に働くと年金をもらえない」という噂を聞いたことがある人もいるのではないでしょうか。

そこで本記事では、定年後に働くことで年金が支給停止となる条件をわかりやすく解説します。定年後に働くことを検討している人は、ぜひ参考にしてみてください。

1. 「定年後に働くと年金をもらえない」は嘘なのか

結論、「定年後に働くと年金をもらえない」というのは、一部本当で一部嘘です。

【写真全3枚中1枚目】在職老齢年金の計算方法フローチャート。2枚目では、シミュレーション《年金支給停止》をチェック。1/3

在職老齢年金の計算方法フローチャート

出所:日本年金機構「在職老齢年金の計算方法」

条件を満たした場合のみ、年金が一部支給停止となります。

その条件とは、60歳以上で給与と年金の合計収入が月額50万円を超えること。月50万円を超過した金額の半額が支給停止となります。

2. 年金が減らされる場合をシミュレーション

先ほど定年後に働くと年金がもらえなくなる条件と支給停止される額を確認しましたが、具体的なケースでシミュレーションしてみましょう。

今回は、年金受給額が月10万円、月収が32万円、年間にもらうボーナスが120万円の人を前提とします。

シミュレーション《年金支給停止》2/3

シミュレーション《年金支給停止》

出所:日本年金機構「在職老齢年金の支給停止の仕組み」

年間ボーナス120万円を12ヵ月で割ると月10万円のため、給与と年金の月換算収入は52万円(年金10万円+月収32万円+ボーナス月換算10万円)です。

年金が一部支給停止となる基準である「月50万円」を2万円超過しています。この2万円の半額が支給停止となるため、月1万円の年金が支給停止される仕組みです。年間にすると、12万円の年金支給停止となります。

3. 定年後いくらまでの収入であれば年金は全額もらえるのか

定年後に働くことで年金が停止されるケースを確認しましたが、自分はいくらまでの給与であれば年金の支給停止を免れるのか気になる人も多いでしょう。

結論、支給停止を免れる給与水準は年金受給額によって異なります。以下の条件で、現役時代の平均年収ごとに年金受給額の目安を確認しましょう。

  • 1975年生まれ
  • 23~64歳まで会社員として勤務
  • 65歳から年金受取を開始

シミュレーションの結果は以下のとおりです。

《一覧表》平均年収ごとの目安年金受給額3/3

《一覧表》平均年収ごとの目安年金受給額

出所:厚生労働省「公的年金シミュレーター」を基に筆者作成

3.1 平均年収ごとの目安年金受給額(額面)

平均年収   年金受給額の目安(額面)

  • 200万円  月10万5000円
  • 300万円  月12万5000円
  • 400万円  月14万円
  • 500万円  月16万円
  • 600万円  月18万円
  • 700万円  月19万2000円
  • 800万円  月21万1000円
  • 900万円  月23万3000円

例えば、現役時代の平均年収が500万円の人は、月16万円の年金を受け取れます。そのため、年金が支給停止となる給与水準は月収34万円(年収408万円)です。

ぜひ、自分の給与水準に照らし合わせて、考えてみてください。

4. 老後の生活を考えよう

老後は急にやってくるものではありません。

今のうちから、老後に向けた対策やシミュレーションをしておくことで、経済的に豊かな老後を送れます。

まずは、どれくらい年金がもらえるのかをシミュレーションすることから始めてみてください。

参考資料

苛原 寛