中国株式に”底割れ懸念”、再びチャイナショックとなるのか

深刻な株価低迷が続く中国市場

久々に株価暴落が起きた今年前半の世界株式市場

早いもので今年も半分が過ぎようとしています。今年前半の世界の株式市場は、久しぶりに大きく揺れ動きました。

改めて振り返ってみると、昨年秋からの上昇相場を引き継ぐ形で1月下旬にはほぼ全市場で高値を付けましたが、2月初旬に起きた米国市場での急落を皮切りに、世界中で株価暴落となったのは記憶に新しいところです。日米欧などの主要市場では、1月下旬の高値から2カ月後に概ね▲15%近く下落しましたので、久しぶりの“暴落”と言っていいでしょう。

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確かに、10年前のリーマンショック時に比べると下落はマイルドでしたが、最近では2016年6月のブレグジット以来の大幅下落になったことは間違いありません。

3月下旬以降の株式市場は回復傾向が鮮明だが…

しかし、3月下旬から底打ち感が出始め、上昇に転じる市場も目立つようになりました。中には、米国ナスダック総合指数のように、暴落前の高値を抜いて過去最高を更新するレベルに回帰したものもあります。

また、日本の株式市場も、まだ暴落前の水準には至っていませんが、4月以降は8週連続上昇を記録するなど、一連の暴落がなかったかのように順調な回復を示しています。

世界の株式市場はこのまま回復を続けていくのでしょうか。

目下の最大懸念は中国市場の株価下落

実は足元、2月~3月の暴落ショックが癒されつつある中で、新たな懸念が出てきています。それは、中国市場の深刻な株価低迷です。

まずは、昨年末以降の世界の主要市場における株価騰落率を見てみましょう。つまり、2017年末と直近株価(6月26日終値)との比較です。また、カッコ内は直近1カ月間の株価騰落率(5月25日と6月26日の終値比較)を掲載しています。

  • 【米国】ナスダック総合指数:+9.5% (+1.7%)
  • 【ロシア】モスクワMOEX:+5.7% (▲3.3%)
  • 【インド】ムンバイSENSEX:+4.1% (+1.6%)
  • 【豪州】オーストラリアASX200:+2.2% (+2.7%)
  • 【カナダ】S&Pトロント総合指数:+0.4% (+1.3%)
  • 【フランス】CAC40:▲0.6% (▲4.7%)
  • 【米国】NYダウ:▲1.8% (▲1.9%)
  • 【日本】日経平均株価:▲1.9% (▲0.5%)
  • 【英国】FTSE100:▲1.9% (▲2.5%)
  • 【香港】香港ハンセン指数:▲3.5% (▲5.6%)
  • 【韓国】韓国総合指数:▲4.7% (▲4.5%)
  • 【日本】TOPIX:▲4.8% (▲2.3%)
  • 【ドイツ】DAX指数:▲5.3% (▲5.4%)
  • 【ブラジル】ボベスパ指数:▲6.5% (▲9.5%)
  • 【インドネシア】IDXコンポジット:▲8.3% (▲2.5%)
  • 【中国】上海総合指数:▲14.0% (▲9.4%)

突出して大きい中国の株価下落率、米国の利上げも一因に

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LIMO編集部

LIMO編集部は、個人投資家向け金融経済メディアであるLongine(ロンジン)の執筆者である国内外大手証券会社で証券アナリストや運用会社のファンドマネージャーとして長年の調査や運用経験を持つメンバーやビジネス系インターネットメディアでの運営経験者等を中心に立ち上げ。その後Longineのサービスは2020年3月に終了となったが、Longine編集部のメンバーは引き続きLIMO編集部のメンバーとして在籍し、お金のプロとしてコンテンツ編集や情報を発信しています。LIMO編集部は、証券・金融業務メンバーに業界紙出身の新聞記者などもメンバーに加え、国内のみならずグローバルの視点から、金融・経済ニュースや投資に関する知識・アイデア、ビジネスパーソンの役に立つ情報をわかりやすくお届けします。