「人生100年時代」といわれますが、100年と考えると、まだ70歳代は老後が始まったばかりといえそうです。

一方で、厚生労働省「令和5年版高齢社会白書(全体版)」によれば、健康上の問題で日常生活に制限のない期間(健康寿命)は令和元年時点で男性が72.68年、女性が75.38年となっています。

【写真1枚目/全4枚】健康寿命の推移は?2枚目から70歳代の貯蓄の円グラフもチェック1/4

出所:厚生労働省「令和5年版高齢社会白書(全体版)第2節 高齢期の暮らしの動向(2)」

70歳代は健康寿命を迎えたり、またなかにはパートナーと死別をしてひとりになるなど家庭環境に変化が訪れる方もいる年代。

現代は長く働き続ける方も多いですが、健康寿命を迎えると働き続けるのは難しいところもあるでしょう。

長い老後を考えれば、70歳代でまとまった貯蓄を保有しておきたいところですが、現代シニアはどれくらい貯蓄を保有しているのでしょうか。

1. 65歳以上の世帯では夫婦のみ世帯と単身世帯が多い

まずは厚生労働省「令和5年版高齢社会白書(全体版)」より、65歳以上の者のいるの世帯の構成割合を確認しましょう。

65歳以上の世帯を見ると、最も多いのは夫婦のみの世帯で32.0%、次に単身世帯で28.8%となっており、ともにおよそ3分の1を占めています。次に、親と未婚の子のみの世帯が約2割となっています。

単身世帯をみると、1995年には17.3%でしたが、基本的に年々増加しているのがわかります。

おひとりさま増えてきていますし、また家族のかたちは時を経て変わるものですから、現役時代から先を想定したマネープランやキャリアプラン、ライフプランを考えてきたいところでしょう。

2. 【70歳代・単身世帯】貯蓄ゼロは何パーセントか。平均と中央値とは

では、現代の70歳代・単身世帯はどれくらい貯蓄を保有しているのでしょうか。

金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」より、70歳代・単身世帯の貯蓄事情を確認します(金融資産を保有していない世帯を含む)。

70歳代・単身世帯の貯蓄円グラフ3/4

70歳代・ひとり世帯の貯蓄円グラフ

出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」をもとにLIMO編集部作成

 

2.1 【70歳代・単身世帯の貯蓄額】平均と中央値

  • 平均:1529万円
  • 中央値:500万円

70歳代の貯蓄の平均額は1500万円を超えましたが、中央値は大きく下がり500万円です。

円グラフをみると貯蓄ゼロも26.7%おり、貯蓄が心もとない世帯も一定数いました。早くからの備えが必要といえるでしょう。

3. 【70歳代・ひとり世帯】貯蓄保有世帯のみの平均と中央値はいくらか

次に、同調査より貯蓄保有世帯のみの貯蓄額について見ていきましょう。

70歳代・ひとり世帯の貯蓄円グラフ4/4

70歳代・ひとり世帯の貯蓄円グラフ

出所:金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査[単身世帯調査](令和5年)」をもとにLIMO編集部作成

 

3.1 【70歳代・ひとり世帯の貯蓄額】平均と中央値

  • 平均:2104万円
  • 中央値:1100万円

貯蓄保有世帯のみの貯蓄額をみると、平均は2000万円を超え、中央値は1000万円を超えました。

貯蓄3000万円以上という世帯も23.6%いますが、貯蓄500万円未満もおよそ4分の1となってます。

4. 70歳代以降の老後も見据えたライフプランの検討を

60歳までとは違い、70歳代になると体力の衰えを感じたり、病気やケガをしたりなどして、お金や生活に不安を抱える方もいるでしょう。

60歳代でも働く人は増えていますが、「働けなくなったとき」に備えて貯蓄を用意したり、公的年金を増やせるよう現役時代から働き方を考えたり、また資産運用でお金に働いてもらったりなどの対策をしておくことは大切です。

現代では60歳代で活躍できる仕事もあれば、また新NISAやiDeCoのように長期的な資産形成が可能な制度もはじまっています。

老後の柱は貯蓄だけでなく、公的年金もありますが、少子高齢化の日本では公的年金のみでは心もとないでしょう。

長く働き続けられる仕事や、公的年金、また私的年金や預貯金、保険、新NISAなども利用して、複数の選択肢をもちながらの老後資金対策を考えてみてください。

4.1  【ご参考】70歳代・ひとり世帯の貯蓄額一覧表(金融資産を保有していない世帯を含む)

  • 金融資産非保有:19.2%
  • 100万円未満:5.6%
  • 100~200万円未満:5.1%
  • 200~300万円未満:4.3%
  • 300~400万円未満:4.7%
  • 400~500万円未満:2.5%
  • 500~700万円未満:6.2%
  • 700~1000万円未満:5.8%
  • 1000~1500万円未満:10.2%
  • 1500~2000万円未満:6.6%
  • 2000~3000万円未満:7.4%
  • 3000万円以上:19.7%
  • 平均:1757万円
  • 中央値:700万円

参考資料