大手銀行の元行員が見てきた「高収入でも実は貯まりにくい」生活習慣4選 【一覧表】で見る「年収別・貯蓄ゼロ」の割合

GWは家計の収支を見直すのにも良いタイミングです。

「収入は十分あるのになぜかお金が貯まらない」という人は、支出が増えやすい習慣が身についてしまっているのかもしれません。

本記事では、収入と貯蓄額の関係性について解説します。

記事の後半ではお金が貯まりにくい習慣についても紹介しますので、ぜひ家計を見直す際の参考にしてください。

1. 貯蓄額は収入に比例するわけではない

一般的に、収入が多い人は貯蓄額も多いイメージがあります。

しかし、筆者は銀行員としてさまざまなお客さまと接する中で、収入は十分あるのにカードローンの残高が多い人やいつも家計の収支がギリギリの人に出会うことも少なくありませんでした。

金融広報中央委員会の調査によると、「貯蓄が全くない人」の年収別の割合は下記の通りです。

• 無収入…67.9％
• 300万円未満…38.7％
• 300～500万円未満…27.5％
• 500～750万円未満…15.3％
• 750～1000万円未満…3.4％
• 1000～1200万円未満…45.5％
• 1200万円以上…9.1％

「年収1000～1200万円未満」のゾーンでは、全く貯蓄がない人の割合が45.5％となっており、およそ半数の人が貯蓄を行っていない状況です。

上記結果を見ると、年収の高さと貯蓄額は必ずしも比例するわけではないことが分かります。

では、十分に収入がある人が貯蓄に取り組めないのには、どのような理由があるのでしょうか。

次の章では、お金が貯まりにくい人の習慣について紹介していきます。

2. お金が貯まりにくい人の習慣4選

高収入でも貯蓄ができない人は、知らず知らずにうちにお金が貯まりにくい行動を取っていることがあります。

ここでは、お金が貯まりにくい人がやりがちな4つの習慣を紹介していきましょう。

2.1 支出額が平均よりも多い

高収入の人は「決められた金額の中でやりくりする」ということが少ないため、食費や日用品費などの支出が平均額よりも高くなることがあります。

毎月の支出を細かく管理していなくても収支が成り立つので、「少々の支出は気にしない」という人も多いでしょう。

計画的な貯蓄に取り組むためには、毎月の支出に予算を立て、その範囲内に収まるように管理することが大切です。

2.2 税金対策に取り組んでいない

高収入でもお金が貯まりにくい人は、税金に関する知識や理解が浅いことも特徴です。

日本の所得税は「累進課税制度」が取り入れられており、収入が多い人ほど税率が高くなる仕組みとなっています。

そのため、高収入の人はきちんと税制を理解したうえで税金対策に取り組む必要があります。

税金対策に取り組むには、まず自分がどれくらいの税金を納めているのか知ることが第一歩です。

会社員の人は、毎月会社から受け取る給与明細で源泉徴収されている金額を確認してみましょう。

そのうえで、iDeCoの所得控除や生命保険料控除など、税負担を軽減する仕組みを活用するとよいでしょう。

2.3 モノの値段に無頓着

高収入でもお金が溜まりやすい人は、モノの値段に無頓着であることも大きな特徴です。

たとえば、分かりやすく毎月の食費で考えてみましょう。

スーパーやコンビニで販売されているモノの値段を把握していなければ、知らず知らずのうちに割高な商品を購入してしまい、結果として食費が膨らむ要因となってしまいます。

反対に、きちんと食費を管理している人は、お肉や野菜などの値段をきちんと把握しており、「このスーパーは少しお肉が高いな」など価格帯を見ながら買い物をしています。

特に野菜や魚などは季節や天候によっても値段が変動しますので、「高い・安い」の感覚を養うのは家計管理を行ううえで大切なことです。

2.4 貯蓄用と支出用の口座を分けていない

お金が貯まりにくい人はお金の出入りにも無頓着な人が多く、「貯蓄も支出管理も1つの口座で行っている」という人も少なくありません。

1つの口座で貯蓄と支出を管理すると、どこまでが貯蓄しているお金なのかということが分かりにくいデメリットがあります。

「口座にこれだけお金があるから、少しくらい支出が増えても大丈夫だろう」という気持ちにもなりやすく、なかなか貯蓄額が増えない要因にもなりかねません。

貯蓄と生活費を分けて管理するためには、それぞれ専用の口座を作ることがポイントです。

金融機関によってはオンライン上で口座開設を行えるところもあるため、これを機に貯蓄用の口座を1つ開設しておくのもよいでしょう。

3. まずは家計の収支から見直してみよう

計画的な貯蓄に取り組むためには、まず家計の収支から見直すことが大切です。

食費や日用品費、光熱費など項目別の支出を把握し、無駄な出費がないか点検してみてください。

そのうえで、毎月どれくらいの金額を貯蓄に充てられるか試算してみましょう。

参考資料

• 金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和5年）」

椿 慧理